公認会計士の通信講座おすすめ4選【2026年最新】費用と合格実績を徹底比較

公認会計士試験の通信講座を比較すると、最安値のスタディング（124,800円〜）から最高値のTAC（790,000円〜）まで最大6.7倍の価格差があります。

費用だけで選ぶと、2〜4年かかる長期試験の途中でサポートが不足して挫折するリスクがあります。

この記事では2026年8月時点で各社公式サイトを確認し、公認会計士通信講座4社の費用・合格実績・サポート体制・視聴期限を公的機関のデータをもとに徹底比較しました。

社会人・大学生・費用重視など状況別の最適な選び方と、途中挫折しないための講座選びのポイントも詳しく解説します。

公認会計士通信講座おすすめ6選を費用と合格実績で徹底比較【2026年最新】

公認会計士の通信講座を選ぶなら、合格者数・合格者占有率ともに群を抜くCPA会計学院が、総合力で最もおすすめです。

公認会計士・監査審査会が発表した令和7年（2025年度）の合格者数は1,636名で、そのうち1,092名がCPA会計学院の受講生でした。

合格者の約3人に2人が同校の受講生という結果が、同校の教材とサポートの質を客観的に示しています。

費用面を確認すると、大手3校（CPA会計学院・TAC・資格の大原）の初学者向けフルコースが70〜80万円台に対し、クレアールは約54万円台、スタディングは約12万円台と、各社のアプローチは大きく異なります。

以下の比較表で6社の主要データを確認してから、自分に合う講座を選ぶとよいでしょう。

講座名	初学者向けWeb通信 代表コース受講料（税込）	2025年度合格実績	学習スタイル	向いている人
CPA会計学院	750,000円〜810,000円	合格者占有率66.7%（1,092名）	Web通信・通学・併用	合格実績を最優先する人
TAC	800,000円（2年L本科生 Web通信一括）	合格者数公表あり	Web通信・教室・ビデオブース	老舗の安定カリキュラムを求める人
LEC東京リーガルマインド	短答・論文の段階式（コースにより異なる）	合格者実績あり	Web通信・教室	段階的に費用をかけたい人
スタディング	124,800円（2028年合格パック ペーパーレス版）	2025年3月開講・実績積み上げ中	スマホ・PCのみ	費用を最小限に抑えたい人

ここからは各社の通信講座を詳しく解説します。

費用・合格実績・サポート体制の3つの視点で読み進めると、自分に合う講座が見えてきます。

CPA会計学院は、令和7年（2025年度）公認会計士試験で全体合格者1,636名中1,092名を輩出し、合格者占有率66.7%を達成した通信講座です。

全国の成績1位から5位までをCPA受講生が独占したことも、同校の指導力と教材の質を裏付けるデータとなっています。

受験を決めたなら、まず比較の基準として置いておきたい講座です。

ただし受講料は70万円台後半〜80万円台と高めの水準にあるため、費用と合格可能性のバランスをどう考えるかが選択の分かれ目となります。

以下では、費用に見合う具体的な理由を確認していきます。

合格占有率66.7%を支える教材設計

CPA会計学院の合格実績が他校を大きく上回る背景には、教材設計の緻密さがあります。

同校のテキストは、全ての論点にA・B・Cの重要度ランクが明示されており、試験頻出のA論点から優先的に習得できる構造になっています。

公認会計士試験は科目数が多く、財務会計論・管理会計論・監査論・企業法・租税法・選択科目の合計6科目（短答式は4科目）をカバーする必要があります。

この膨大な範囲を効率よく整理するために、同校は重要度付きの独自教材を開発しており、限られた学習時間で得点効率を上げる仕組みが整っています。

また、2021年以降5年連続で全国合格者数トップの実績を維持しており、合格占有率が一時的な数字ではなく、継続的に証明されていることも安心感につながる要素です。

通信生でも質問回数の制限なし・4つのチャネルで学習を支える

公認会計士試験の受験期間は一般的に2年前後にわたります。

通信講座で挫折するリスクを下げる最大の要因は、疑問が生じたときに即座に解決できる環境です。

CPA会計学院は通信生向けに4種類の質問方法を整備しています。

バーチャル校には公認会計士試験合格者のチューターが毎日常駐しており、通信生でも全科目の質問をその場で解決できます。

通学生と実質的に同じ質問環境が確保されている点は、長期間の自宅学習において大きな強みです。

視聴期限の延長制度と全国自習室ネットワーク

CPA会計学院の通信生には、Web通信生限定で1年間の無料視聴期間延長サービスが提供されています。

2年スタンダードコースであれば、標準の受講期限に加えてさらに1年、合計3年間の視聴期間が確保されます。

仕事や大学との両立で学習が一時的に遅れても、視聴期限の心配をせずに学習を継続できる点は、社会人受験生や在学生にとって心理的な安心材料となります。

自習室については、全国5か所の校舎・10か所のラウンジのほか、47都道府県の提携自習室を通信生も特別価格で利用できます。

完全在宅で学習したい人はもちろん、環境を変えて集中したいときの選択肢も備わっています。

費用とコース選択の基本

初学者が選べる通信講座は合格目標年度と学習ペースに応じて複数あります。

以下は2026年8月時点の公式サイトに掲載されている主な初学者向けコースです。

コース名	合格目標	通信講座受講料（税込）	短答受験対応回数
1.8年速習コース	2028年	810,000円	3回
1.8年スタンダードコース	2028年	790,000円	2回
1.8年ストレートコース	2028年	750,000円	1回
1年スタンダードコース	2027年	730,000円	1回

※上記は2026年8月時点の税込価格です。

仕事や学業と並行して受験する場合は1.8年スタンダードコース、学習に集中できる環境にある場合は1年スタンダードコースや1.8年速習コースが合格スピードを早める選択肢になります。

一括払いが難しい場合はCPA奨学生応援制度を活用できます。

事務手数料25,000円（税込）で受講を開始し、残額は月額10,000円以上の分割払いで対応できるため、初期費用の負担を大きく抑えられます。

教育訓練給付制度の対象コースについては、2026年8月時点では資料請求・問い合わせにて最新情報を確認することをおすすめします。

CPA会計学院が向いている人と注意点

合格可能性を最優先に考える人、通信でも手厚い質問サポートが必要な人、視聴期限の延長制度で長期間安心して学びたい人に向いています。

注意しておきたい点として、受講料が大手3校の中でも高い水準にあること、視聴期限延長はWeb講義のみが対象でその他のサービスは延長外であることを確認しておく必要があります。

また、費用面でCPA奨学生応援制度を利用する場合は、制度の適用条件を公式サイトで確認のうえ申し込むことをおすすめします。

項目	内容
正式名称	株式会社CPA会計学院
公式サイト	https://cpa-net.jp
代表電話	0120-980-559（新宿校）
校舎・ラウンジ	新宿・水道橋・早稲田・日吉・大阪梅田ほかラウンジ10か所
通信受講形態	Web通信講座（通学・通信の併用も選択可）
質問対応	対面・電話・メール・バーチャル校（無制限）
初学者向け通信受講料（税込）	730,000円〜810,000円（コースにより異なる）
主な特典制度	CPA奨学生応援制度・合格返金制度・視聴期間1年延長
2025年度合格実績	合格者占有率66.7%（全体1,636名中1,092名合格）

創業40年以上の歴史を持つTACは、公認会計士をはじめ多数の難関資格試験で実績を積み上げてきた老舗スクールです。

全国に校舎を持ち、通信生でも全国の教室やビデオブースを利用できる環境が整っている点は、長期学習を支えるうえで大きな安心材料になります。

TACの公認会計士講座が長年にわたり受験生に支持されてきた理由は、均一に高い水準の講師陣と、蓄積されたカリキュラムの精度にあります。

全国各校舎の講師からお好みの講師を選んで受講できるダブル配信の仕組みは、Web通信生にとっても大きなメリットです。

TAC（資格の学校TAC）基本情報

項目	内容
運営会社	TAC株式会社
本社所在地	東京都千代田区神田三崎町3-2-18 TACビル
カスタマーセンター	0120-509-117
受講スタイル	教室通学・ビデオブース通学・Web通信・オンラインライブ通信
全国校舎	東京・大阪・名古屋・横浜・京都・神戸 等 主要都市に展開
公式サイト	https://www.tac-school.co.jp/
質問対応	質問・相談コーナー（対面・オンライン）・メール・LINE・Zoom
入会金	10,000円（税込・初回のみ）

TACならではの3つの強み

TACには他の通信講座にはないユニークな仕組みが3つあります。

1つ目は講師ダブル配信の仕組みです。

関東の講師と関西の講師、両方の映像講義が通信受講生にも提供されます。

科目によって相性の良い講師は異なるため、自分の理解度やスタイルに合わせて使い分けられるのは学習効率の面でも有利です。

2つ目は延長保証制度です。

フルコミットL本科生を選んだ場合、1回目の試験で合格できなかったときも追加受講料なしで2回目の試験まで学習を続けられます。

長期戦になりやすい公認会計士試験において、費用の追加発生リスクを軽減できる仕組みです。

3つ目は全国校舎のスクーリング活用です。

Web通信生でも、全国のTAC校舎でスクーリング受講が可能です。

在宅学習だけでは集中できないときに校舎を利用できるため、学習ペースを維持しやすくなります。

コース・料金（初学者向け 2028年合格目標）

コース名	受講スタイル	通常受講料（税込）	特記事項
2年S本科生	Web通信講座	790,000円	短答2回対応、夏割適用で780,000円（〜8/31）
2年S本科生	教室通学+Web講座	790,000円	同上
フルコミットL本科生	Web通信ほか	850,000円〜	短答4回対応・延長保証制度つき

※上記に別途初回入会金10,000円（税込）が必要です。

再チャレンジ割引（592,500円）や簿記1級合格者割引（632,000円）も用意されています。

受講料は2026年8月時点の公式サイト掲載価格です。

通信生向けのサポート体制

Web通信受講生向けに、TACは複数のフォローチャネルを用意しています。

質問・相談コーナーはオンライン対応があり、メール・LINE・Zoomでも相談できます。

さらに合格者チューターによる個別相談、LINEオープンチャット、個別成績や学習方法の相談窓口も整っています。

また、通信生の校舎利用については、スクーリングという制度があり、自宅以外でも学習環境を確保できます。

全国に点在する校舎の自習室も利用可能です。

就職サポートも本科生に提供されており、大手監査法人への就職活動をサポートするプログラムが受講期間中に活用できます。

注意しておきたい点

受講料は6社の中でも最高水準の価格帯です。

通常価格790,000円（2年S本科生 Web通信）に加え、初回入会金10,000円が別途発生します。

CPA会計学院と同等の価格帯ながら、合格者占有率ではCPA会計学院に水を開けられているため、コストパフォーマンスの観点では慎重に検討することをお勧めします。

また、質問対応はCPA会計学院のような無制限・即時対応ではなく、校舎の質問コーナー時間帯やメール対応という形式です。

長時間にわたる密な質問サポートを求める場合は、サポート体制の詳細を事前に確認しておくとよいでしょう。

こんな人に向いている

全国の校舎ネットワークを使いながら通信学習を組み合わせたい方、1回目の試験で結果が出なかった場合も費用リスクを抑えて継続したい方、老舗スクールの安定した教材と実績に信頼を置きたい方に向いています。

また、簿記1級をすでに保有している場合は割引が適用されるため、会計系資格を段階的に取得してきた方にも選びやすい講座です。

TACは公認会計士受験界では長年のブランドがあり、安心感という点では今も根強い人気を誇ります。

特にフルコミットL本科生の延長保証制度は、長期化しやすい公認会計士試験に挑む受験生にとって心理的な安心材料になります。

ただ、CPA会計学院に合格者が集中している現状を考えると、TACを選ぶ場合は合格実績よりも全国校舎の利便性やブランドへの信頼を軸に判断するのが自然な考え方だと思います。

大原の3スタイル選択式の通信講座は、学習の飽きを防ぐ点で個人的に評価しています。

ライブ配信で毎週のリズムを作り、復習にはスタジオ収録で論点別に見返すという使い分けが自然にできる設計です。

合格者数だけで見るとCPA会計学院に大差をつけられていますが、厳格な算定基準のもとでの148名という数字には一定の信頼感があります。

2026年試験から本格化した英語問題への対応コンテンツをいち早く用意した点も、時代の変化に対応しようとする姿勢として評価できます。

LEC東京リーガルマインドの公認会計士通信講座は、まず短答式試験合格に1年間専念し、合格後に論文式対策に移行するという段階式の料金体系が最大の特徴です。

受講料の総額は他の大手3校（CPA会計学院・TAC・大原）の70万円台〜85万円台と比べると40万円台〜55万円台と大幅に低く、最初に大きな出費をしなくて済む仕組みになっています。

受験に踏み切れない理由の1つが初期費用への不安だとすれば、LECの段階式価格体系はその障壁を下げる合理的な設計といえます。

LEC東京リーガルマインド 基本情報

項目	内容
運営会社	東京リーガルマインド株式会社
本社所在地	東京都千代田区麹町1-7-2
カスタマーセンター	0570-064-464（平日9:30〜19:30、土日祝10:00〜18:00）
公式サイト	https://www.lec-jp.com/
受講スタイル	通信Web（ペーパーレス/テキスト付き）・LEC校舎拡張学・通学
スマホ対応	あり（スマホ講義視聴対応）
全国校舎	池袋・渋谷・水道橋・早稲田・梅田 等 全国主要都市に展開

短答に特化した1年合格カリキュラムのメリット

LECは公認会計士試験の最初の関門である短答式試験の合格に1年間で集中するカリキュラム設計を採用しています。

他の大手スクールが短答から論文まで一括で組み込んだ2年間のパッケージ型コースを主体とするのに対し、LECは短答に必要な内容だけを凝縮した講座から入ることができます。

この設計には2つのメリットがあります。

1つ目は、短答合格に向けて余計な情報を排除し、ポイントを絞った学習ができる点です。

2つ目は、受験結果を見て次の費用を判断できる点です。

短答に合格した段階で論文対策コースへ追加投資するため、合格の見通しが立つ前に高額な論文対策費を先払いする必要がありません。

コース・料金（2027年12月向け 初学者 短答合格コース〈秋生〉）

コース名	受講スタイル	通常受講料（税込）
短答合格コース〈秋生〉	通信Web（ペーパーレス版）	288,000円
短答合格コース〈秋生〉	通信Web（テキスト付き版）	318,000円
短答合格コース〈秋生〉	LEC校舎拡張学（通学ブース利用可）	328,000円
論文対応コース	通信Web（コース受講生価格）	220,000円

※通常受講料（2026年12月以降申込の価格）を記載しています。

8月末まで50,000円OFFの早期割引が適用され、通信Web（ペーパーレス版）は238,000円になります。

価格は2026年8月時点の公式サイト掲載価格です。

短答合格後に論文対応コースへ進む場合の合計費用は、コース受講生価格220,000円との組み合わせで約508,000円〜538,000円となります。

多彩な割引制度と通信生サポート

LECには複数の割引クーポンが用意されており、自分の状況に合ったものを選んで適用できます。

再受講割引（過去のLEC受講生向け）、簿記検定受験生割引、退職者・離職者応援割引（20%OFF）などが確認されています。

ただし各割引の併用はできないため、最もお得な割引を比較してから申込む必要があります。

質問サポートは教えてチューターというメール形式のサービスが提供されており、投稿内容は本人以外に公開されないため、他の受講生に質問内容が見られる心配なく使えます。

ただし電話での質問受付は行っていないため、即座に解決したい場合は返信待ちが生じる点は認識しておくとよいでしょう。

また、全国の校舎では無料体験受講が可能で、申込前にLECの講義スタイルや教材を体験してから判断できます。

注意しておきたい点

合格者数・合格者占有率はLECの公式サイトに具体的な数字が掲載されていないため、他の大手3校（CPA・TAC・大原）と比較しにくい点があります。

また、段階式課金の構造上、論文まで含めた合計費用は入り口の安さから想像するよりも高くなる可能性があります。

短答合格コースの通常受講料（288,000円〜318,000円）に論文コース（220,000円）を加えると50万円台になる点は事前に計算しておくとよいでしょう。

質問対応がメール形式のみのため、即時回答を求める方や質問を頻繁に行いたい方は、CPA会計学院のような無制限・即時対応の講座と比較して不便を感じる場合があります。

こんな人に向いている

初期費用を最小限に抑えてとりあえず短答合格を目指したい方、段階的に費用を投資することでリスクを分散させたい方、大手の安定したカリキュラムを利用したいが価格を優先したい方に向いています。

また、離職・退職して受験に専念する方には退職者応援割引（20%OFF）が適用されるため、さらに費用を抑えられます。

LECの段階式価格体系は、公認会計士試験に挑戦してみたいけれど最初から70〜80万円を払うのは怖いという方にとって合理的な選択肢です。

短答合格コース単体で始め、合格してから論文対策に進むという流れは、学習の達成感を積み重ねながら続けやすい設計でもあります。

ただ、合計費用が結局50万円台に落ち着くことも多いため、最初から合格までのトータルコストで比較することをお勧めします。

クレアールの非常識合格法は、受験範囲を絞ることへの不安を感じる方もいると思います。

ただ、限られた学習時間で合格を目指す社会人にとって、全範囲を網羅しようとして力尽きるよりも、合格ラインを狙って絞った学習を徹底するほうが現実的な戦略になるケースも少なくありません。

費用・ボリューム・スキマ時間対応の3点を重視する場合、クレアールは6社の中でも最もバランスの取れた選択肢の1つです。

スタディングの公認会計士講座は、2026年8月時点で2028年合格パック（ペーパーレス版）の通常価格124,800円という業界最安値水準の受講料が最大の特徴です。

他の大手5社が短答・論文対策を含めて50万円〜85万円の価格帯であるのに対し、スタディングは同じく短答・論文対策込みのフルパッケージを10万円台で提供しています。

スタディング 基本情報

項目	内容
運営会社	KIYOラーニング株式会社
公認会計士講座開講	2025年3月
公式サイト	https://studying.jp/kaikeishi/
受講スタイル	オンライン完結（スマホ・タブレット・PC）
特徴	AI資格パートナー・AIマスター先生機能搭載
割引制度	学割・受験経験者割・乗り換え割・関連資格合格者割
分割払い	あり（例：月々4,800円×24回）

コース・料金（2026年8月時点）

コース名	通常受講料（税込）	備考
2028年合格パック ペーパーレス版	124,800円	短答・論文対策フル含む
2028年合格パック 冊子版問題集付き	194,800円	冊子版問題集を追加
2027年合格パック ペーパーレス版	114,800円	学習経験者・短期合格向け
2027年合格パック 冊子版問題集付き	184,800円	冊子版問題集を追加

※受講料は2026年8月時点の公式サイト掲載の通常価格です。

キャンペーン期間中（8/31まで）は各コースが約15%OFFで購入できます。

なぜここまで価格を抑えられるのか

スタディングが低価格を実現できる理由は、KIYOラーニング株式会社が10年以上にわたってオンライン資格講座を開発・運営してきたノウハウを公認会計士講座に転用していることにあります。

中小企業診断士・税理士・FPなど多数の資格講座を運営してきた同社は、教室運営費・常駐講師コスト・印刷物の大量印刷費を極限まで省いたシステムを構築しています。

講義スライドはスマートフォン表示を前提に設計されており、紙の教材を持ち歩かなくても1台のデバイスで全科目の学習が完結します。

音声ダウンロード機能もあり、移動中は耳で聞く形でも学習できます。

公認会計士講座としての歴史は短いですが、オンライン学習システムの品質は他の資格講座での実績が裏付けています。

AI機能が他社との大きな差別化点

スタディングには、AIを活用した学習支援機能が組み込まれています。

AIマスター先生はテキストや問題に関する疑問をAIに質問できる機能で、チケット数を消費せずに気軽に使えます。

AI問題復習は学習履歴をもとに最適なタイミングで復習問題を出題する間隔反復学習のシステムです。

AI実力スコアという機能では、その時点での実力を数値で確認でき、実際の試験得点と近い精度を示したという声もあります。

これらのAI機能は他の5社にはない独自の強みであり、試験まで何をどの順番で学ぶかを迷わずに進められる設計になっています。

質問サポートとフォロー体制

質問対応は学習Q&Aサービスとして提供されており、コース購入時に50枚のチケットが付与されます。

1チケットで1つの質問ができる仕組みです。

掲示板形式のため、他の受講者の質問と回答も閲覧でき、チケットを使わずに疑問を解消できる場合もあります。

長期間にわたって多くの質問をしたい場合は、チケット数の計画的な活用が必要です。

注意しておきたい点

2025年3月に開講した講座のため、2026年8月時点では合格実績の蓄積が他校と比べて少ない状態です。

公式サイトには合格した受験生についての記載がありますが、大手5社のような明確な合格者数・占有率の公表はありません。

長期戦になりやすい公認会計士試験において、合格実績が豊富な講座と比較する際はこの点を踏まえて検討するとよいでしょう。

また、他の5社と比べて学習サポートが薄く感じるケースもあります。

スタディングは自走できる受験生にとっては強力なコスパ講座ですが、学習の方針に迷った時や質問が多い段階では物足りなさを感じる可能性があります。

こんな人に向いている

受講料を最小限に抑えながら正規の短答・論文対策を受けたい方、スマホ1台でスキマ時間を活用した学習に慣れている方、AI機能を使って効率的に学習したい方、他校の教材と並行して補助的に使いたい方に向いています。

また、まず10万円台で試してから実績のある講座に移行するという段階的な活用法も選択肢の1つです。

スタディングの最安値10万円台という価格は、公認会計士受験界における大きなインパクトです。

ただ、合格実績がまだ少ない点は正直に評価しておく必要があります。

一発合格を目指すなら現時点ではCPA会計学院などの実績ある講座を軸に置きつつ、スタディングをサブ教材として活用するという組み合わせも現実的な選択肢です。

費用の差が最大7倍近くになるというのは、同じ公認会計士試験対策の講座とは思えない幅の広さです。

ただ、安い講座が悪いわけでも高い講座が必ず合格につながるわけでもありません。

価格と合格実績、サポートの厚さを自分の状況に照らし合わせて考えることが大切です。

公認会計士試験は合格まで平均2〜4年かかるとされているため、1年あたりのコストに換算して比較するという視点も持っておくと、費用の感覚がより現実的になります。

通信講座を選ぶ前に知っておきたい公認会計士試験の基本情報

公認会計士試験の最終合格率は7.4%で、国家資格の中でも最難関の部類に属します。

合格率と難易度はどの程度か

公認会計士・監査審査会が発表した令和7年（2025年）公認会計士試験の結果によると、願書提出者22,056名のうち最終合格者は1,636名、最終合格率は7.4%でした。

この最終合格率は願書提出者全体に対する割合で算出されており、過去10年で最低水準が続いています。

短答式試験の合格率は別途公表されています。

令和8年（2026年）第Ⅱ回短答式試験では、答案提出者11,102名中合格者995名、合格率9.0%でした。

同年第Ⅰ回短答式試験は合格率12.2%で、合格者数も1,525名と令和7年に比べ大幅増加となりました。

短答式合格者が進む論文式試験では合格率が約35%前後で推移しています。

数字だけ見ると高く感じますが、論文式の受験者は短答式という絞り込みを経た精鋭たちです。

最終合格率7.4%という数字が示すとおり、全体としての難易度は非常に高い試験です。

一方、公認会計士試験には受験資格がなく、年齢・職歴・国籍を問わず誰でも挑戦できます。

令和7年の合格者データでは最年少が16歳、最高齢が54歳で、合格者の平均年齢は24.6歳でした。

在学中に合格を目指す大学生だけでなく、社会人受験者にも開かれた試験です。

合格率が低いほど通信講座の質と選択が合否を左右する影響が大きくなります。

独学での合格が難しい試験であることは、合格者の多くが通信講座・予備校を利用していることからも明確です。

合格までに必要な学習時間の目安

公認会計士試験の合格に必要な学習時間は、一般的に3,000〜5,000時間とされています。

短答式試験合格までに1,500〜2,000時間、そこから論文式合格までにさらに1,000〜2,000時間追加するイメージです。

ただし学習時間はあくまでも目安であり、学習効率・簿記の事前知識・集中度によって個人差があります。

学習ペース	1日あたりの学習時間	短答式合格までの期間
学習専念	8〜10時間	約6〜8ヶ月
大学生（学業との両立）	4〜6時間	約1〜1.5年
社会人（仕事との両立）	2〜3時間	約1.5〜3年

公認会計士試験は合格まで平均2〜4年かかる試験です。

短答式に合格しても論文式で複数年かかる受験生も少なくありません。

通信講座を選ぶ際は、学習継続のしやすさとサポート体制を長期視点で評価することが重要です。

日商簿記1〜2級の知識を持っている場合は、財務会計論・管理会計論の基礎習得を一部省略でき、学習時間を短縮できる可能性があります。

クレアールの2年スタンダード合格コースで簿記習得レベルに応じて受講料が異なることからも、事前の簿記知識が学習効率に直結します。

試験の科目構成と受験の流れ

公認会計士試験は短答式試験と論文式試験の2段階で構成されています。

短答式試験は4科目のマークシート試験です。

財務会計論・管理会計論・監査論・企業法を受験し、総点数の70%以上（年度・難易度によって調整あり）が合格基準です。

年2回実施されており、いずれかに合格すれば論文式試験へ進めます。

短答合格の有効期間は2年間で、その間は論文式のみ受験できます。

論文式試験は5科目の筆記試験です。

会計学（財務会計論・管理会計論）・監査論・企業法・租税法の必須4科目に加え、経営学・経済学・民法・統計学から1科目を選択します。

合格基準は偏差値50以上相当（得点比率52%前後が目安）で、1科目でも得点比率が40%未満になると足切り不合格となります。

試験区分	科目数	形式	実施回数
短答式試験	4科目	マークシート	年2回（第Ⅰ回12月・第Ⅱ回5月）
論文式試験	必須4科目＋選択1科目	筆記	年1回（8月）

なお、令和9年（2027年）の第Ⅰ回短答式試験から、財務会計論・管理会計論・監査論の3科目において英語による出題が導入される予定です（総得点の約1割程度）。

公認会計士・監査審査会が令和7年12月に発表したこの制度変更は、企業活動のグローバル化への対応を背景としています。

英語対策を含めたカリキュラムを持つ通信講座かどうかも、今後の講座選びで確認すべきポイントになります。

受験手数料は1回あたり19,500円です。

複数回受験すると費用がかさむため、通信講座での着実な実力養成が受験回数の削減にもつながります。

公認会計士試験の最終合格率7.4%という数字を聞くと、受験をためらう方もいると思います。

ただ現場では、試験に合格した人の多くが、正しい方法で続けられたかどうかが全てだと口をそろえます。

難易度が高い試験だからこそ、独学よりも体系的なカリキュラムと継続サポートが整った通信講座を活用することが、合格への最短距離となります。

受験生の状況別・あなたに合う通信講座の判断基準

公認会計士通信講座は、受験生の状況によって向いている選択肢が異なります。

仕事との両立・在学中の受験・費用制限という3つの状況ごとに、それぞれ最適な選択の考え方と講座の組み合わせを解説します。

仕事をしながら合格を目指す社会人向け

社会人受験生にとって最も重要なのは、限られた学習時間の中で継続できる環境を整えることです。

クレアールの公式サイトによると、同社の受講生における会社員合格率は55%にのぼります。

働きながらの合格は決して稀ではありませんが、仕組み選びが成否を分けます。

社会人受験生が通信講座を選ぶ際の優先事項は3点です。

1点目は学習時間の柔軟性です。

通勤・昼休みなどスキマ時間に学習できるスマホ対応、1コマ30分以内の短時間学習に対応した設計が重要です。

この点ではスタディングとクレアールが特に社会人向け設計を強調しています。

2点目は長期受験への対応体制です。

社会人は仕事の繁忙期や体調変化で学習が停滞しがちです。

クレアールのセーフティコースは追加料金なしで複数年受験できる仕組みで、万が一の停滞にも費用リスクなしで継続できます。

CPA会計学院の通信生向け1年間無料視聴期限延長サービスも、仕事との両立で学習が遅れた場合に有効です。

3点目は疑問を放置しない質問体制です。

平日は仕事で忙しい社会人が夜間や休日に質問できる環境が整っているかを確認します。

CPA会計学院のバーチャル校では毎日合格者チューターが待機しており、夜間でも即時に質問対応を受けられます。

社会人で特にスキマ時間を重視する場合はスタディングまたはクレアールを起点に検討し、費用をある程度かけてもサポートを手厚くしたい場合はCPA会計学院の通信生サービスを活用するのがよいでしょう。

1週間あたりの学習時間の目安と合格目標年度の関係を整理すると、週28時間確保できれば2028年合格（2年計画）、週20時間程度なら3年計画が現実的です。

仕事の繁忙期を考慮すると、余裕のある計画を最初から立てておくことが持続率を高める鍵です。

大学在学中に合格を目指す学生向け

在学中の合格を目指す大学生は、公認会計士試験受験者の中でも有利な立場にあります。

公認会計士・監査審査会が発表した令和7年（2025年）の合格発表によると、合格者1,636名の平均年齢は24.6歳で、20代以下が全体の9割近くを占めています。

大学在学中に合格すれば、就職活動で大手監査法人を含む幅広いキャリア選択肢が開けます。

学生が通信講座を選ぶ際に特に確認したい点は次のとおりです。

まず、在学中合格を想定したカリキュラム設計かどうかです。

CPA会計学院は2028年合格目標の1.8年スタンダードコースを提供しており、大学1年から学習を始めれば大学3年末〜4年始に合格を狙える計画を立てられます。

大原も在学中合格者を多数輩出しており、その実績データを公式サイトで公表しています。

次に、学生割引の活用可能性です。

各社が学割制度を設けており、LECは学生向け割引を確認できます。

スタディングも学割制度があります。

入学を検討する際は、学割の条件と割引額を公式サイトで確認してから申し込むとよいでしょう。

費用面では、大学の学費と並行して支払うことになるため、月々の負担を軽減できる分割払いや奨学金制度があると安心です。

CPA会計学院のCPA奨学生応援制度では事務手数料25,000円で受講を開始し、残額を月額分割で支払う仕組みがあります。

学習専念型の大学生なら週4〜6時間の学習ペースで1.5〜2年での短答合格が狙えます。

アルバイトや課外活動との両立が必要な場合は、1コマ30分の短時間設計に対応したクレアールやスタディングも選択肢に入れて検討するとよいでしょう。

費用をできるだけ抑えたい人向け

受講料を最小限に抑えながら合格を目指したい場合、6社の中で特に検討すべきはスタディング・クレアール・LEC東京リーガルマインドの3社です。

スタディングは2028年合格パック（ペーパーレス版）が124,800円と業界最安値水準です。

短答式・論文式対策を含むフルパッケージとして、他の5社と比べて圧倒的に低い価格帯です。

費用を最優先にしながら自走できる学習スタイルの方に向いています。

クレアールは2年スタンダード合格コース（初学者）が540,000円で、入学金・教材費・送料込みの明快な価格体系です。

非常識合格法で学習範囲を絞り込んでいるため、同じ時間でも効率よく学習を進めやすい設計です。

さらにセーフティコースを選ぶと、早期合格した場合の未受講分全額返金という制度があり、結果として費用がさらに抑えられる可能性があります。

LEC東京リーガルマインドは短答合格コース（通常価格288,000円〜）+ 論文対応コース（220,000円）という段階式で、合計508,000円〜から始められます。

短答合格後に論文費用を追加するため、まず短答に集中した段階で費用を抑えられる点が特徴です。

以下の条件を確認すると、実際の負担額をさらに減らせます。

費用削減の方法	活用のポイント
簿記資格保有による割引	クレアール・CPA会計学院・TACは簿記修了レベルに応じた割引あり
早期申込割引	TAC・LECは申込時期が早いほど割引額が大きい
各種職業・属性別キャンペーン	クレアールは金融機関・IT・公的機関・理系等の属性別割引
教育訓練給付金	対象コースなら受講料の20%（上限10万円）が支給
分割払いの活用	スタディング・クレアール・LECは分割払い対応

費用を抑えるという選択には、サポートの薄さや合格実績の少なさというトレードオフが伴います。

費用を最小化しつつ合格の確度を維持するために、スタディングで基礎を固めてから合格実績の豊富な講座に乗り換えるという段階的なアプローチも有効です。

状況別のおすすめを書いてきましたが、現実には3つの状況が重なっているケースが多いと思います。

社会人で費用も抑えたいという場合がその典型です。

そういった場合はまず自分の週の学習時間をリアルに計算してみることをお勧めします。

公認会計士試験を目指す方の多くは、最初の段階では合格できるイメージを持って申し込みます。

ただ、実際には想定より時間がかかるケースが多く、この4つの条件が後から重要性を増してきます。

申込前にこれらを確認するかどうかで、2年目・3年目の学習継続のしやすさが大きく変わります。

迷ったときは、まず無料体験や説明会を活用して、実際のサポートの雰囲気を体感してから判断するのが最もリスクの少ない方法です。

公認会計士通信講座に関するよくある質問

Q公認会計士通信講座だけで合格することは本当に可能ですか？

A

通信講座だけで合格することは十分に可能です。

CPA会計学院が公表している2025年度の合格者データによると、全体合格者1,636名中1,092名が同校の本科コース受講生であり、通信講座での受験生もこの中に含まれています。

通学との最大の違いは、質問のしやすさと学習環境の自己管理にありますが、近年の通信講座はバーチャル校・メール・AI質問など多彩なサポートチャネルを整備しており、通学に近い質問環境を在宅で確保できるようになっています。

独学と通信講座は別物で、通信講座は合格率の高い大手スクールの教材・カリキュラム・質問対応をすべて在宅で利用できる仕組みです。

Q公認会計士の勉強は独学と通信講座どちらがよいですか？

A

公認会計士試験は通信講座の利用が圧倒的に有利です。

最終合格率7.4%（公認会計士・監査審査会 令和7年データ）という難易度の高さは、独学ではカバーしきれない出題範囲の広さと難問の多さから来ています。

独学者は教材選定・学習計画・疑問解決をすべて自力で行う必要があり、2〜4年にわたる長期学習の中で方向性を見失うリスクが高まります。

通信講座は合格実績に基づいたカリキュラムと質問サポートが整っており、効率的に合格ラインへ近づける環境を提供しています。

費用を最優先する場合でもスタディングの124,800円〜という選択肢があり、独学に比べて圧倒的なコストパフォーマンスで体系的な学習が可能です。

Q社会人が働きながら公認会計士通信講座で合格できますか？

A

社会人でも合格できます。

クレアールの公式サイトによると、同社の受講生における会社員合格率は55%です。

公認会計士・監査審査会が発表した令和7年合格者のデータでは、合格者1,636名の平均年齢は24.6歳ですが、20代後半〜30代以上の合格者も一定数含まれています。

社会人が合格するためのポイントは3つです。

1点目はスキマ時間を活用できる学習設計の講座を選ぶこと、2点目は仕事の繁忙期でも学習を維持できる視聴期限の長い講座を選ぶこと、3点目は万が一の場合に備えたセーフティコースで複数年受験リスクをカバーすることです。

Q公認会計士通信講座の費用相場はどのくらいですか？

A

初学者向けの短答・論文対策込みフルパッケージの受講料は、最安値のスタディング（124,800円〜）から最高値のTAC（790,000円〜、別途入会金10,000円）まで幅があります。

6社の価格帯は大きく3層に分かれており、CPA会計学院・TAC・大原が70万円台〜80万円台、クレアール・LECが50万円前後、スタディングが10万円台です。

受講料に加え、教育訓練給付制度（対象コースなら受講料の20%・上限10万円を支給）や各種割引制度を活用することで実質負担額を下げられる場合があります。

費用だけで比較するのではなく、合格実績・サポート体制・視聴期限とのバランスで判断することをお勧めします。

Q公認会計士通信講座には簿記の知識がないと入れませんか？

A

受験資格はなく、簿記の知識がなくても入れます。

公認会計士試験自体に受験資格が設けられていないため、初学者でも申し込みからスタートできます。

日商簿記2〜3級相当の計算力があると、財務会計論・管理会計論の基礎習得がスムーズになります。

クレアールは簿記の修了レベルに応じた4段階の受講料設定（簿記未修者・3級修了者・2級修了者・1級修了者）があり、簿記知識があるほど受講料が下がる仕組みです。

CPA会計学院・大原も同様の割引設定があります。

これから学習を始める方は、まず講座内の簿記入門から始められる設計になっています。

Q公認会計士通信講座を無料体験してから申し込めますか？

A

6社すべてで無料体験や資料請求が可能です。

スタディングは最短30秒で無料登録し、動画講義・確認問題・AI問題復習など講座の主要機能を事前に体験できます。

CPA会計学院は資料請求と同時に入門講義6回分の無料視聴ができます。

TAC・大原は校舎での体験受講と無料ウェブセミナーを実施しており、通信生でも講義の雰囲気を確認できます。

クレアールは無料リモート相談会を当日参加可能な形で実施しています。

LECはLEC各校舎での無料体験受講に加え、無料Webセミナーも用意されています。

受講料が高額な公認会計士講座だからこそ、申し込み前に教材の質・講義のわかりやすさ・質問対応の雰囲気を実際に体験してから判断することをお勧めします。