柔道整復師の年収は低い？平均給料・手取りを徹底比較

柔道整復師の平均年収は、厚生労働省の最新データをもとにすると約430万〜454万円が目安です。

しかしこの数字には、新卒から開業院長まで幅広い層が含まれており、実際の給与は勤務先・地域・施設規模によって300万円台から600万円超まで大きく開きます。

給料が低いと言われる一方、介護施設や病院への転職、または開業によって年収を大幅に伸ばしている柔道整復師も実在します。

本記事では公的機関のデータをもとに、月収・手取り・ボーナス・地域差・他職種との比較・将来性まで、現場目線で正直に解説します。

柔道整復師の年収は平均いくら？現場の数字を正直に解説

柔道整復師の平均年収は、厚生労働省が公表している賃金構造基本統計調査の「その他の保健医療従事者」区分をもとにすると、約430万〜454万円が目安となります。

求人市場での実勢値としては、スタンバイが集計した2026年5月の求人データによると、正社員の募集年収の平均は386万円、中央値は374万円となっており、厚生労働省のデータとはやや開きがあります。

この差は、ベテランや管理職を含む統計値と、現在の市場で募集されている求人レベルの違いによるものです。

「平均年収430万〜454万円」という数字だけを見て判断するのではなく、自分の経験年数や働き方が「どの層」に当てはまるかを確認することが大切でしょう。

厚生労働省データが示す平均年収・月収・手取りの目安

厚生労働省が公表している令和7年（2025年）賃金構造基本統計調査によると、柔道整復師を含む「その他の保健医療従事者」の主要な給与水準は以下のとおりです。

項目	金額（企業規模10人以上・男女計）
平均年収	約454万1,500円
平均月給	約31万8,600円
平均賞与	約71万8,300円
初任給（月額）	約23万4,000円

施設規模別に見ると、月給の差がはっきりと現れます。

10〜99人規模の小・中規模の施設では約29万3,400円であるのに対し、1,000人以上の大規模施設では約34万300円と、同じ柔道整復師でも約5万円もの開きがあります。

大手グループの整骨院チェーンや医療法人に勤務するほど、給与水準は高くなる傾向があるといえるでしょう。

手取りについては、額面月収の約75〜80%が実際に振り込まれる金額の目安です。

平均月給の約31万8,600円を基準にすると、健康保険料・厚生年金・所得税・住民税などを控除した手取りは、おおよそ24万〜25万円程度となります。

家族構成や扶養状況によっても前後するため、あくまで目安として参考にしてください。

ボーナスについては、全職種平均の約104万7,000円に対して、柔道整復師を含む区分では約72万〜78万円程度となっており、全職種平均より20万〜30万円ほど低い水準です。

整骨院・接骨院のような小規模施設に勤務する場合、ボーナス自体が支給されないケースもあるため、求人票の確認は欠かせません。

なお、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」が公表しているハローワーク求人統計データでは、柔道整復師の求人における月額賃金の目安は約27万2,000円となっており、実際に求人として出ている職場の給与水準はやや低めであることがわかります。

新卒・5年目・10年目でどう変わるか　経験年数別の給与水準

柔道整復師の年収は、年齢・経験とともに緩やかに上昇する傾向があります。

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」のデータをもとにすると、年齢帯別の年収はおおむね以下のような推移をたどります。

年齢帯	平均年収の目安
20〜24歳（新卒・入職直後）	約290万〜330万円
25〜29歳（3〜7年目）	約330万〜380万円
30〜34歳（8〜12年目）	約380万〜430万円
35〜39歳	約410万〜460万円
40〜44歳（ピーク層）	約450万〜480万円
50代	約420万〜480万円

年収ピークは40〜44歳の層で、ここに院長職やチーフマネジメント職が集中する傾向があります。

技術の習熟とともにリピーター患者が増え、収益貢献度が高まる年代であるためといえます。

注意しておきたいのは、年功序列の昇給が自動的に続くわけではないという点です。

整骨院・接骨院の多くは小規模事業所であり、明確な昇給テーブルを持たない職場も珍しくありません。

5年目・10年目でも給料がほとんど変わらないという声が現場では聞かれます。

担当患者数・保険請求額・自費売上などの業績連動型で給与が決まる職場が多いことも、この背景にあるといえるでしょう。

新卒の初任給については、整骨院・接骨院に正社員として入職した場合、手当を含めた額面で23万円前後からスタートすることが一般的です。

資格手当として月額5,000円〜2万円程度が加算される職場もあり、ダブルライセンス保有者はさらに優遇されるケースがあります。

東京・大阪・地方での年収差　地域別の給料相場

柔道整復師の給料は、勤務する地域によっても差が生じます。

都市部と地方では、単純に「物価」だけでなく、患者の受療行動・院の収益構造・競合院の多さといった要素が年収に影響します。

スタンバイが2026年5月時点の求人データをもとに集計したデータによると、正社員の柔道整復師の年収中央値が高い都道府県の上位は以下のとおりです。

都道府県	年収中央値（目安）
福岡県	約397万円
神奈川県	約386万円
東京都	約381万円
愛知県	約381万円
広島県	約381万円

一方、求人ボックスが2026年5月に集計した求人情報では、地域別で最も年収水準が高い地域は近畿圏の一部であり、その中で滋賀県が約400万円と高い水準にありました。

最も低い水準の地域では約311万円程度となっており、地域による格差は最大で約90万円に達します。

東京が必ずしも最高水準ではないことは、注目すべきポイントです。

東京は患者単価・人口密度ともに高い半面、整骨院・接骨院の競合数も多く、院の収益が安定しにくい面があります。

また、東京の生活コストを考慮すると、実質的な生活水準としては地方の高単価施設に勤務するほうが豊かになるケースもあります。

地域差を考える際には「年収の額面」だけでなく、その地域での生活コストとのバランスを合わせて確認することをおすすめします。

勤務先によって年収はここまで違う　働き方別の給料比較

柔道整復師の年収は、勤務先の種類によって大きく変わります。

同じ国家資格を持ちながら、整骨院勤務と開業院長とでは年収が2倍以上開くこともあります。

以下では、主な働き方ごとに給与水準と特徴を整理します。

勤務先・働き方	年収の目安	特徴
整骨院・接骨院（勤務）	300万〜450万円	最も求人数が多い。規模・経験で差が大きい
病院・整形外科クリニック	350万〜500万円	安定・福利厚生充実。昇給は緩やか
デイサービス・介護施設	380万〜500万円	需要旺盛。接骨院より高待遇の求人も多い
スポーツトレーナー	240万〜650万円	幅が最も大きい。実績次第で大きく伸びる
独立・開業	300万〜1,000万円超	経営次第で上限なし。リスクも伴う

整骨院・接骨院勤務の給料相場

柔道整復師の勤務先として最も件数が多いのが、整骨院・接骨院です。

厚生労働省のデータによると、令和4年時点で全国の施術所数は5万919箇所に達しており、求人数・転職市場ともに最大規模の職場です。

整骨院・接骨院勤務の年収は、施設の規模によって明確な差が生まれます。

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとにすると、10〜99人規模の小・中規模院では年収約406万円が目安となります。

これが100〜999人規模になると500万円近くまで上昇する傾向があり、整骨院チェーンや医療法人傘下の施設では福利厚生も充実しやすくなります。

とはいえ、街の個人経営の整骨院では年収300万〜350万円程度にとどまるケースも珍しくありません。

ボーナスなし・昇給制度が不明確な職場も多く、長年勤めても収入が横ばいになりやすいのが現実です。

整骨院・接骨院への就職を検討する場合は、単院経営か法人経営かを確認したうえで、昇給・評価制度の有無を必ず確認するとよいでしょう。

病院・クリニック勤務の年収水準

整形外科やリハビリテーション科を標榜する病院・クリニックに勤務する柔道整復師は、医師の診療補助や外傷処置・リハビリ補助を担います。

骨折・脱臼の整復・固定といった本来の国家資格業務を活かせる職場であり、整骨院とは異なる医療環境でのキャリア形成が可能です。

給与水準は整骨院よりも安定している傾向があります。

大学病院や大規模医療法人では年収450万〜500万円以上の求人も見られます。

加えて、土日祝休み・年間休日120日以上・退職金制度ありといった条件が整っている職場が多く、長期的な勤務環境を重視する人に向いているといえます。

注意点としては、病院勤務では昇給スピードが緩やかな場合が多く、整骨院チェーンのように業績連動の歩合が大きく乗ることはほとんどありません。

年収の上限は比較的安定している反面、大幅な収入増も期待しにくい構造です。

また、施設によっては柔道整復師の求人枠そのものが少なく、競争率が高い傾向があります。

デイサービス・介護施設勤務の給料

介護保険法では、デイサービスや特別養護老人ホームなどの介護施設に機能訓練指導員を1名以上配置することが義務付けられています。

柔道整復師はこの機能訓練指導員の要件を満たすため、介護施設での需要は安定して高い状態が続いています。

給与の目安としては、機能訓練指導員として働く柔道整復師の平均年収は約490万円程度といわれており、整骨院・接骨院勤務よりも高めの水準になることがあります。

厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査」によると、常勤で働く機能訓練指導員の平均給与額は月額35万4,770円と報告されており、これは整骨院勤務の平均月給を3万〜4万円ほど上回る水準です。

高齢化が進む日本において、機能訓練指導員のニーズはさらに高まることが見込まれており、処遇改善加算の取得が進む施設では給与水準の向上も期待できます。

整骨院で収入が伸び悩んでいると感じている人にとって、介護分野への転職は年収改善の選択肢として検討する価値があるでしょう。

柔道整復師としての専門技術を磨き続けたい人には物足りなさを感じる場合もある点は押さえておくとよいでしょう。

スポーツトレーナーとして働く場合の年収

柔道整復師の資格を持ち、スポーツトレーナーとして働くルートも選択肢のひとつです。

主な就労形態別の年収目安は以下のとおりです。

就労形態	年収の目安
プロスポーツチーム専属	300万〜1,000万円
実業団・大学チームトレーナー	300万〜650万円
スポーツジム・フィットネス施設	240万〜400万円
パーソナルトレーナー（独立）	200万〜400万円（上位層は1,000万円超も）

スポーツトレーナーとしての収入は、資格よりも実績と人脈に左右される部分が大きいのが現実です。

プロスポーツチームの専属トレーナーは高収入が得られる可能性がありますが、ポジション数は限られており、コネクションや実績がなければ参入は難しいといえます。

柔道整復師の資格に加えて、JATI認定トレーニング指導者やNSCA-CSCS（認定ストレングス・コンディショニングスペシャリスト）などの民間資格を組み合わせることで、採用優位性や給与交渉力を高めることができます。

開業・独立した場合の年収はどこまで上がるか

柔道整復師が年収を大きく伸ばす手段として、最も上限が高いのが独立開業です。

開業院長の収入は経営次第で大きく変わります。

厚生労働省が実施した調査をもとにした研究データによると、開業している柔道整復師等を対象としたアンケートでは、年間売上総額（粗利ベース）の中央値は1,381万円となっています。

現実の収入分布はさらに広く、戦略なしで保険診療のみに依存した場合は月商40万〜50万円前後で伸び悩み、手取りが年300万〜420万円程度に落ち着くケースもあります。

その反面、自費メニューを中心に単価設計を行い、集客と経費管理を徹底した院では、月商80万〜100万円を安定確保し、年収600万〜700万円以上を実現しているケースもあります。

開業による高収入は魅力的ですが、開業費用として初期投資に200万〜500万円程度を要することが多く、軌道に乗るまでの期間は収入が安定しないリスクも伴います。

独立を考える場合は、分院長や副院長として院の運営実務を経験してから開業するルートが、失敗リスクを下げるうえで現実的です。

柔道整復師の給料が低いと言われる本当の理由

柔道整復師の給料が低いとされる背景には、個人の努力や職場の問題だけでは語り切れない、業界全体の構造的な要因が重なっています。

大きく分けると、保険制度の仕組みに起因する収益の上限と、施術所の供給過剰による競争激化の2つが、給料水準を押し下げる主な原因といえます。

業界構造と保険点数が給料に直結するしくみ

柔道整復師の主な勤務先である整骨院・接骨院の収益は、健康保険の療養費に大きく依存しています。

この仕組みを理解しないと、給料が低くなる根本的な理由は見えてきません。

療養費とは、患者が整骨院・接骨院で施術を受けた際に、患者の代わりに院側が保険者に請求できる費用のことです。

厚生労働省の制度では、柔道整復師が受領委任払いという方式で保険請求できる施術の対象は、骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷といった急性の外傷に限定されています。

慢性的な腰痛や肩こりなどは、原則として保険の対象外です。

この保険請求の単価、いわゆる療養費の点数は、厚生労働省が定める改定によって決まります。

2026年7月施行の令和8年度改定では、改定率はプラス0.60%にとどまりました。

参考までに、同年の医科診療報酬改定率は0.28%であり、これを上回る数値ではあるものの、近年の物価上昇や最低賃金の上昇幅と比較すると、院の収益改善には十分とはいえない水準です。

さらに2026年7月の改定では、後療料における逓減ルールが従来の3部位目60%逓減から、2部位目80%逓減へと厳格化されました。

複数部位を同時に施術する場合の保険請求額が減少する方向への改定であり、多部位施術を収益の柱にしていた院では直接的な減収リスクが生じています。

このような保険収益の構造のもとでは、院の売上が伸びにくく、その結果として従業員への給与に回せる原資も限られます。

整骨院・接骨院の院長が経営努力をしていても、保険点数という天井がある以上、給料の水準が大きく上がりにくい仕組みになっているのです。

療養費の特徴	内容
保険適用の対象	骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷の急性外傷のみ
請求方式	受領委任払い（院が患者に代わって保険者へ請求）
点数改定のタイミング	原則2年ごと（厚生労働省が決定）
2026年改定率	プラス0.60%（令和8年度）
2026年7月の主な変更点	後療料の逓減を2部位目から80%へ厳格化

整骨院の増加と競争激化が年収を押し下げる背景

給料を下げるもうひとつの構造的な要因が、柔道整復師と施術所の数が急増したことによる市場の競争激化です。

厚生労働省「衛生行政報告例」によると、2024年度末時点での就業柔道整復師数は7万8,666人で、2010年の5万428人から約15年間で56%以上増加しました。

施術所数も2024年度時点で5万924箇所に達しており、コンビニエンスストアの全国店舗数に匹敵するほどの密度です。

これは新規開業と廃業がほぼ拮抗していることを意味しており、「開業しても続かない院が増えている」という現状を示しています。

一方で、柔道整復師の人数だけは増加が続いており、1院あたりの就業柔道整復師数は年々増加傾向にあります。

施術所あたりのスタッフが増えれば、院の収益を人件費で分け合う形になり、1人あたりの給料が上がりにくくなります。

競争が激化すると院の患者獲得競争も厳しくなり、割引や無料体験などのコスト負担が院の収益を圧迫します。

経営が苦しくなるほど、従業員の昇給原資は削られていきます。

このように、保険制度の収益上限と市場の供給過剰という2つの構造が重なることで、柔道整復師全体の給料水準が底上げされにくい環境が続いています。

この状況を変えるには、保険依存から自費施術へのシフトや、介護・スポーツなど異なる職域への展開が現実的な選択肢となります。

他の医療・コメディカル職種との年収比較

柔道整復師の年収が他の医療・コメディカル職種と比べてどの水準にあるのかは、キャリアを選ぶうえで重要な判断材料になります。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」および職業情報提供サイト「jobtag」のデータをもとに、主要な職種と並べて確認してみましょう。

職種	平均年収の目安	データ区分
看護師	約524万円	令和7年賃金構造基本統計調査
理学療法士	約443万円	令和7年賃金構造基本統計調査
作業療法士	約443万円	令和7年賃金構造基本統計調査
柔道整復師	約430万〜454万円	令和7年賃金構造基本統計調査（その他の保健医療従事者）
鍼灸師	約430万〜454万円	令和7年賃金構造基本統計調査（その他の保健医療従事者）
あん摩マッサージ指圧師	約430万〜454万円	令和7年賃金構造基本統計調査（その他の保健医療従事者）
施設介護職員	約388万円	令和7年賃金構造基本統計調査

この表から読み取れるのは、柔道整復師は医療・コメディカル職種のなかで中間的な位置にあるという点です。

看護師の約524万円には約70万〜90万円ほど届かず、理学療法士・作業療法士とほぼ横並びで、介護福祉士・施設介護員よりは高い水準となっています。

理学療法士・作業療法士との給料の違い

柔道整復師ともっとも比較されやすい職種が、理学療法士と作業療法士です。

同じ運動器・外傷分野で活躍し、整形外科や介護施設でも勤務先が重なることが多いため、年収の差が気になる人も多いのではないでしょうか。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士の区分における平均年収は約443万円です。

これは柔道整復師を含む「その他の保健医療従事者」の約454万円と、統計上はほぼ同水準といえます。

理学療法士・作業療法士は病院・クリニック勤務が主流であり、昇給テーブルや退職金制度が整備された大規模医療機関に就職しやすい傾向があります。

それに対して柔道整復師は小規模な整骨院・接骨院への就職が多く、職場の規模による給与格差が生まれやすい構造があります。

また理学療法士・作業療法士は、勤続年数が上がるにつれて病院内でのポジションが確立されやすく、40代以降の年収が安定して伸びる傾向があります。

柔道整復師では院の規模や業績に依存する部分が大きく、年功序列の恩恵を受けにくい職場も多いといえるでしょう。

鍼灸師・あん摩マッサージ指圧師との比較

鍼灸師やあん摩マッサージ指圧師は、柔道整復師と同じ「その他の保健医療従事者」の統計区分に含まれるため、厚生労働省の賃金構造基本統計調査での平均年収は約430万〜454万円と同水準になります。

公的統計上は3職種間に大きな差はありません。

項目	柔道整復師	鍼灸師	あん摩マッサージ指圧師
保険適用	急性外傷のみ	原則自費（医師同意で一部適用）	医師同意で一部適用
自費施術の広がりやすさ	中程度	高い（美容鍼・スポーツ鍼等）	限定的
主な勤務先	整骨院・接骨院	鍼灸院・美容サロン・スポーツ	鍼灸マッサージ院・訪問施術
独立開業のしやすさ	中程度	比較的容易	比較的容易

鍼灸師は自費施術への移行が比較的容易であり、美容鍼や産前産後ケアなどの需要が高まっているため、自費単価を引き上げやすい強みがあります。

あん摩マッサージ指圧師は視覚障がいを持つ方が多く従事してきた経緯があり、訪問施術による安定した需要がある一方、参入者が増える分野では競争が激しくなっています。

柔道整復師は急性外傷の保険請求という専門性が強い反面、慢性症状への対応や自費移行には施術範囲の調整が必要で、鍼灸師ほど自費メニューへのシフトが容易ではない面もあります。

看護師・介護福祉士と並べたときの位置づけ

看護師とは年収面で明確な差があります。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の平均年収は約524万円で、柔道整復師との差は約70万〜90万円程度です。

看護師の年収が高い背景には、夜勤手当の存在が大きく影響しており、夜勤を月4〜5回こなす正看護師では夜勤手当だけで年間50万〜80万円程度の上乗せになるケースもあります。

また、看護師は病院・クリニックという大規模な組織に属することが多く、昇給テーブル・退職金・各種手当が整備されています。

同じ医療系国家資格でも、勤務先の組織規模による給与環境の差が、看護師と柔道整復師の年収差を広げている主な要因といえるでしょう。

介護福祉士については、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では施設介護職員の平均年収が約388万円とされており、柔道整復師より低い水準です。

ただし近年は処遇改善加算の拡充が続いており、加算を積極的に活用している施設では給与水準が上昇傾向にあります。

介護分野での需要増を背景に、将来的には柔道整復師と介護福祉士の年収差が縮まる可能性もあります。

柔道整復師が年収を上げるために取れる現実的な方法

柔道整復師が年収を上げるには、大きく分けて「資格・スキルの拡充」「職場内での昇格」「転職・勤務先の見直し」「副業・業務委託の活用」という4つのアプローチがあります。

どれが自分に合うかは、現在の経験年数やキャリアの方向性によって異なります。

以下では、それぞれの方法を具体的に解説します。

ダブルライセンス取得で収入の幅を広げる

柔道整復師が年収アップを目指す手段として、もっとも費用対効果が高い選択肢のひとつが、鍼灸師資格との組み合わせによるダブルライセンス取得です。

鍼灸師の国家資格を取得することで、接骨院・整骨院での施術メニューに鍼灸施術を加えることができます。

急性外傷には柔道整復術、慢性症状や美容目的には鍼灸施術という形で対応できるようになるため、1院での自費単価を引き上げやすくなります。

ダブルライセンスを持つ施術者は求人市場でも希少性が高く、採用時の給与交渉力も上がる傾向があります。

注意点としては、鍼灸師資格を取得するには専門学校への再入学が必要で、修業年限は3年です。

学費は専門学校によって異なりますが、一般的に3年間で200万〜400万円程度の費用がかかります。

すでに柔道整復師として働きながら夜間部・通信課程への進学を検討する方法もありますが、体力的・時間的な負担は少なくありません。

取得後の収入増の見込みと投資コストを照らし合わせて判断するとよいでしょう。

あん摩マッサージ指圧師の資格も選択肢のひとつです。

訪問マッサージなど医師の同意があれば保険適用となる施術を行えるため、高齢者を対象とした安定した需要が見込めます。

ただし視覚障がい者の就業保護という背景があり、晴眼者の入学を制限している専門学校もある点は事前に確認が必要です。

マネジメント職・院長ポジションを目指す

開業リスクを取らずに年収500万〜800万円以上を目指す現実的なルートが、勤務先の組織内でのマネジメント職への昇格です。

複数店舗を展開する整骨院グループや医療法人では、院長・副院長・エリアマネージャーといったポジションを継続的に募集しています。

これらの役職には施術業務に加え、数値管理・スタッフ採用・教育・患者満足度の向上といった運営スキルが求められます。

その分、役職手当や業績連動のインセンティブが給与に上乗せされます。

業界内では、院長・副院長クラスで年収500万〜700万円程度、エリアマネージャー・スーパーバイザークラスでは年収800万〜1,000万円程度に達するケースが報告されています。

インセンティブ設計が明確な院では、担当院の売上やリピーター率に連動して報酬が変動するため、自分の頑張りが直接給与に反映されやすい環境です。

マネジメント職を目指すうえで意識しておきたいのは、施術技術だけでなく数字の読み方・スタッフのモチベーション管理・患者対応の均一化といった経営的な視点を早期に磨くことです。

分院長候補として声がかかりやすくなるためには、現場での施術実績に加え、新人指導や院内ルールの整備などを積極的に担う姿勢が評価されやすい傾向があります。

転職・勤務先の見直しで年収を底上げする

現在の職場で昇給が見込めない場合、転職によって年収を底上げすることは現実的かつ効果的な選択肢です。

特に以下の条件を持つ職場への転職は、年収改善につながりやすいといえます。

転職先の条件	年収への効果
自費診療中心の院	客単価が高く、歩合が乗りやすい
評価・歩合制度が明文化されている院	実績を給与に反映しやすい
施設規模100人以上の大手グループ	福利厚生・昇給テーブルが整備される
介護施設・病院クリニック	月給が整骨院よりも高い水準になりやすい

転職活動では、求人票の月給・年収だけでなく、歩合の仕組みや評価制度の有無を必ず確認することが重要です。

固定給が低く歩合だけが高い職場は、患者数が落ちたときに収入が一気に減るリスクがあります。

基本給がしっかり保障されたうえで歩合が乗る設計かどうかを面接時に確認することをおすすめします。

また、整骨院から介護施設・デイサービスへの転職も有効です。

厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査」によると、機能訓練指導員の常勤者平均月収は35万4,770円で、整骨院勤務の平均月給を3万〜4万円上回っています。

近年は処遇改善加算の拡充も続いており、介護分野での給与水準は上昇傾向にあります。

副業・業務委託・フリーランスという選択肢

本業の給与に限界を感じながらも、すぐに転職や開業に踏み切れないという人にとって、副業・業務委託での収入追加は現実的な手段のひとつです。

柔道整復師の資格を持つ人が副業として活用しやすい選択肢には、以下のようなものがあります。

2018年に厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」を整備して以降、副業を解禁する職場は増えていますが、医療・施術系の職場ではまだ明示的に禁止しているケースもあります。

業務委託・フリーランスとして活動する場合は、社会保険や税務の手続きを自己管理する必要があります。

収入が増えると確定申告が必要になるため、年間の収入と経費の管理をしっかり行うことが大切です。

副業での年収増加が安定してきた段階で、独立開業へのステップとして活用するというキャリア設計も考えられます。

柔道整復師として1000万円を目指せるか　高収入の現実とルート

柔道整復師として年収1,000万円を目指すことは、不可能ではありません。

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、施設規模1,000人以上の大規模法人に勤務した場合でも平均年収は約477万円にとどまっています。

1,000万円という水準に届くには、独立開業か、特殊な専門領域への参入が現実的な選択肢となります。

開業して高収入を得ている院長の共通点

整骨院・接骨院を開業して年収1,000万円を達成している院長には、いくつかの共通した経営の特徴が見られます。

まず前提として、整骨院の利益率は一般的に20〜30%程度とされています。

この水準で年収1,000万円の手残りを確保するには、年間売上として3,300万〜5,000万円が必要になります。

月商に換算すると約280万〜420万円が目安です。

これは保険診療だけで達成できる数字ではなく、自費施術の導入と客単価の引き上げが不可欠です。

1,000万円を達成している院の経営モデルに共通しているのは、以下の3点です。

株式会社リクルートのホットペッパービューティーアカデミー調査によると、あはき柔整の1回あたりの平均利用金額は保険適用なしで5,999円です。

この単価で月商200万円を達成しようとすると、月25日稼働・1日約13人以上の来院が必要になります。

さらに従業員を雇わず1人で施術する場合、体力的な限界もあるため、採算のとれるスタッフ配置・物療機器の活用も年収増のカギとなります。

一方で、開業すれば自動的に高収入が得られるわけではありません。

2025年に整骨院関連で倒産した55件のうち83.6%が売上不振を理由としており、戦略なしの開業は年収が勤務時代を下回るリスクもあります。

開業後2〜3年は収入が安定しないことが多く、分院長や副院長として院の運営実務を経験したうえで開業するルートが、失敗リスクを下げる意味で現実的な選択肢といえるでしょう。

月商の目安	想定手残り年収（利益率25〜30%で試算）
月商100万円	年収300万〜360万円
月商150万円	年収450万〜540万円
月商200万円	年収600万〜720万円
月商280万円以上	年収1,000万円超も視野に

スポーツ界・専門領域という特殊ルート

開業以外で年収1,000万円に近づける特殊なルートとして、プロスポーツチームや一流アスリートとの専属契約があります。

プロ野球・Jリーグ・バスケットボールBリーグなどのプロスポーツクラブでは、チームトレーナーとしてメディカルスタッフを専属雇用しています。

柔道整復師の資格を持ちながら、JSPO-AT（日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー）などの専門資格を取得し、スポーツ現場での実績を積んだ人材が求められるポジションです。

一流アスリートとの専属契約では、年収1,000万円以上に達するケースも報告されています。

スポーツトレーナー市場での実績・人脈・信頼が前提であり、柔道整復師資格を持つだけでは参入できません。

学生時代からスポーツ現場でのボランティア帯同・実習・インターンを継続的に積み重ね、業界内での評判を構築することが出発点です。

また近年は、SNSやYouTubeを通じたスポーツ・健康コンテンツの発信で集客力をつけ、オンライン講座やセミナー講師として収入を得る柔道整復師も出てきています。

自費単価の高いパーソナル施術と組み合わせることで、年収の上限を大きく引き上げるビジネスモデルとして注目されています。

柔道整復師の「生涯年収」で見ると他職種と差は縮まるか

年収の比較は、1年単位の平均値だけで語られることがほとんどです。

このセクションでは、柔道整復師の生涯収入を学費コストと資格持続性の2軸から検証します。

国家資格取得コスト・学費を差し引いた実質的な生涯収入の試算

柔道整復師の専門学校の学費は、3年間の総額で約400万〜500万円が目安です。

ベスト進学ネットの調査では、柔道整復師を目指せる専門学校の学費平均は約406万円となっています。

理学療法士専門学校の学費も3年間で約427万円とほぼ同水準であり、両職種の資格取得コストには大きな差はありません。

一方、看護師の専門学校の場合は3年制が多く、私立では150万〜300万円程度と柔道整復師より安い傾向があります。

また、国公立看護専門学校では学費が大幅に抑えられるケースもあります。

学費を差し引いた実質的な生涯収入の試算を行うため、入職から65歳までの約40年間を就労期間として各職種の年収を単純計算してみます。

以下はあくまでも試算の目安です。

職種	平均年収の目安	40年間の総収入	専門学校学費目安	実質生涯収入
看護師	約524万円	約2億960万円	約150万〜300万円	約2億660万〜2億810万円
理学療法士	約443万円	約1億7,720万円	約427万円	約1億7,293万円
柔道整復師	約430万〜454万円	約1億7,200万〜1億8,160万円	約406万円	約1億6,794万〜1億7,754万円

この試算で見ると、柔道整復師と理学療法士の実質生涯収入はほぼ同水準になることがわかります。

理学療法士のほうが1年あたりの年収はやや高い水準ですが、学費が同程度であれば、長期的な収入差はさほど大きくありません。

看護師とは生涯収入ベースでも約3,000万〜4,000万円の差が残ります。

ただし看護師は夜勤・交代制勤務という労働環境のコストがあり、単純な収入差だけで優劣を比べることは難しい面もあります。

一方、柔道整復師には他職種にはない重要な特徴があります。

3年間で資格を取得できるため、理学療法士の4年制大学ルートと比べて1年早く就労を開始できます。

その1年分の収入を加味すると、実質的な生涯収入の差はさらに縮まります。

定年後も資格で稼げる柔道整復師のキャリア持続性

柔道整復師の大きな特徴のひとつが、資格に定年がないという点です。

柔道整復師の資格は生涯有効であり、健康が許す限り施術を続けることができます。

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」の年齢別データをもとにした調査では、60〜64歳の柔道整復師の年収は約406万円、65〜69歳でも約304万円が平均とされています。

年金支給年齢が段階的に引き上げられる現代において、65歳以降も働き続けられる専門職としての価値は決して小さくありません。

また、開業資格を持っているため、体力的にフルタイム勤務が難しくなった60代以降も、週3〜4日勤務のパートタイムや、介護施設での機能訓練指導員として非常勤勤務を継続するルートがあります。

ジョブメドレーなど主要医療系求人サイトでは、60代以上の柔道整復師を対象にした求人が継続的に掲載されており、実務経験があれば高齢でも採用機会が存在します。

一般的な会社員が定年退職後に大幅な収入減に直面するのに対し、柔道整復師は施術を続ける限り安定した収入源を持てる点が、生涯収入の観点では他職種にはない強みです。

この点を加味すると、65歳以降に5〜10年間追加で働いた場合の収入を合算すれば、看護師との生涯収入差は一般的な試算より縮まる可能性があります。

もちろん、体力面での限界や、高齢になるほど患者の信頼を得るまでの期間が必要になるといった現実的な課題もあります。

長く働くためには、30〜40代のうちから固定患者の獲得と自身の健康管理を意識的に行うことが、最終的な生涯収入を左右する重要な要素といえるでしょう。

柔道整復師の将来性と年収への影響

柔道整復師の将来性を考えるとき、プラスとマイナスの要因が同時に働いていることを理解しておく必要があります。

保険制度の厳格化という逆風と、高齢化社会の加速という追い風が重なっており、どちらの流れに乗るかによって年収への影響は大きく変わります。

保険制度の見直しが給料に与えるリスク

柔道整復師が整骨院・接骨院で働く場合の収入の柱は、健康保険の療養費です。

この保険制度が年々厳格化されていることは、年収への直接的なリスクとして認識しておく必要があります。

2026年7月1日に施行された令和8年度の柔道整復療養費改定では、改定率はプラス0.60%とプラス改定となりました。

ただし同時に、後療料の逓減ルールが従来の3部位目60%逓減から、2部位目80%逓減へと厳格化されており、複数部位の施術を多く行っていた院では実質的に保険収入が減少するケースも生じています。

また、不正請求対策として、長期かつ頻回の受療患者を個別償還払いへ移行させる運用が拡大されています。

厚生労働省は保険者が患者を個別に償還払いへ移行させる類型を段階的に追加しており、患者が窓口で一部負担金を支払う手続きが発生するため、来院率に影響する可能性があります。

これらの変化が院の収益を圧迫すると、勤務柔道整復師の昇給余地は狭まります。

特に保険依存度が高い小規模整骨院に勤める場合、経営悪化が給料に直結するリスクは否定できません。

将来的な保険収入への依存度を下げるため、自費メニューの導入・拡充に取り組んでいる院ほど、経営が安定しやすくなっています。

保険と自費を組み合わせたハイブリッド型の収益構造を持つ職場に転職・就職することが、年収を守るうえで重要な視点になります。

高齢化社会で需要が高まる分野と年収の伸びしろ

保険制度の逆風がある一方で、高齢化の加速は柔道整復師の活躍領域を着実に広げています。

国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、日本の高齢化率は今後も上昇を続け、2070年には39%に達する見通しです。

これを背景に、介護施設での機能訓練指導員の需要は急速に高まっています。

厚生労働省の推計によると、2040年度に必要な介護職員数は約272万人と、2023年比で約57万人の追加が必要とされており、柔道整復師が担える機能訓練指導員のポジションも比例して増える見込みです。

高齢化社会での柔道整復師需要の伸びが期待できる分野を整理すると、以下のようになります。

分野	需要が高まる理由	年収への影響
デイサービス・特養	機能訓練指導員の配置義務・処遇改善加算の拡充	整骨院より月収が高い傾向
訪問施術・在宅リハビリ	在宅療養者の増加・地域包括ケアの推進	非常勤・業務委託で追加収入も可能
介護予防事業	健康寿命の延伸を目指す国の政策	自治体や保険者との連携で安定受注も
スポーツ・フィットネス	健康意識の高まりによる予防需要の増加	自費単価を高く設定しやすい

特に注目すべきは介護予防分野です。

日本では高齢者の医療費・介護費を抑制するための予防施策に力が入れられており、転倒予防・筋力維持・生活機能向上を目的とした施術ニーズが高まっています。

柔道整復師が得意とする運動器への施術・指導はこのニーズにマッチしており、自費施術として提供できる領域でもあります。

整骨院・接骨院での保険収入が制度的な制約に縛られているのに対し、介護・予防・スポーツ分野での自費施術は料金を自由に設定できるため、単価を引き上げやすい強みがあります。

こうした分野へのシフトや並行活用が、今後の柔道整復師の年収を左右する大きな変数になると考えられます。

柔道整復師の年収に関するよくある質問

Q柔道整復師は食べていけないって本当？

A

食べていけないというのは、誤った認識です。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の関連区分データをもとにした平均年収は約430万〜454万円で、全産業の平均年収と比較してもおおむね同水準にあります。

食べていけないというイメージが広まる背景には、小規模な整骨院での給料が低い職場が多いことと、保険収入に依存した経営では昇給余地が少ないことが関係しています。

また、職場によっては新卒年収が300万円台からスタートするケースもあるため、低いという印象がつきやすい面があります。

同じ柔道整復師でも勤務先・地域・経験年数によって年収の幅は300万円台から600万円超まで広がっており、一概に食べていけないとはいえません。

キャリア設計と勤務先の選択次第で、十分に安定した収入を得ることは現実的です。

Q柔道整復師の初任給はいくら？

A

新卒で整骨院・接骨院に正社員として就職した場合の初任給は、手当を含む額面で23万円前後が一般的な水準です。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の関連データでは、初任給の月額目安は約23万4,000円とされています。

初任給は勤務地・施設規模によって差があり、都市部の大手整骨院グループでは25万円以上の求人も見られます。

資格手当が別途支給される職場もあり、ダブルライセンス保有者はさらに優遇されるケースがあります。

なお、試用期間中は給与が低めに設定されることが多いため、求人票では試用期間終了後の給与水準も必ず確認することをおすすめします。

Q柔道整復師と理学療法士どちらが給料は高い？

A

公的データの比較では、両職種の平均年収はほぼ同水準です。

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士・作業療法士区分の平均年収は約443万円で、柔道整復師を含む関連区分の約430万〜454万円と大きな差はありません。

勤務環境の安定性には差があります。

理学療法士は病院・クリニックへの就職が主流で、昇給テーブルや退職金制度が整備されていることが多く、40代以降も年収が安定して積み上がる傾向があります。

柔道整復師は整骨院・接骨院への就職が多く、院の経営状況や施設規模に給与が左右されやすい面があります。

単純な年収額だけでなく、長期的な安定性や働き方のゆとりも含めて比較することが大切です。

Q柔道整復師が年収500万円以上になるには何が必要？

A

年収500万円以上を達成するには、院長・副院長・エリアマネージャーなどのマネジメント職への昇格か、自費施術を軸にした職場への転職が現実的な方法です。

厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」をもとにした施設規模別データでは、大規模法人では平均年収が500万円に近い水準になります。

また、院長クラスでは年収500万〜700万円程度が報告されています。

機能訓練指導員として介護施設に転職するルートも、月収が整骨院より高くなる傾向があり、年収500万円台を目指しやすい選択肢のひとつです。

いずれのルートでも、国家資格の専門性を軸にしながら、施術以外の能力や職場の規模・経営状態を見極める判断力が求められます。

Q柔道整復師の求人で年収が高い職場の見分け方は？

A

年収が高い職場を見極めるポイントは、以下の4点を求人票と面接時に確認することです。

固定給が低く歩合だけが高い職場は、患者数が減った月に収入が一気に下がるリスクがあります。

基本給の水準と歩合の仕組みの両方を面接時に確認したうえで判断するとよいでしょう。

なお、求人票に記載された年収が最大値表記になっている場合は、実態と乖離することがあるため注意が必要です。