人事向けの転職エージェントおすすめ11選【2026年最新】専門特化型と総合型の選び方を徹底解説

人事の転職を成功させるカギは、エージェント選びにあります。

転職サイトには掲載されない非公開求人のうち、人事の重要ポジションほど公開されないケースが多く、エージェントに登録してはじめてアクセスできる求人が数多く存在します。

しかし、エージェントといっても人事専門特化型・ハイクラス型・総合型とタイプが異なり、自分の経験年数や転職の目的によって使うべきサービスは変わります。

本記事では、2026年7月時点の最新情報をもとに、人事転職に強いエージェント11社の特徴・実績・向いている人を徹底比較します。

人事の転職に強いエージェント11社を徹底比較

人事職への転職でエージェントを選ぶとき、どのサービスを選べばよいか迷う方は少なくないのではないでしょうか。

転職エージェントにはタイプごとに強みが異なり、自分の経験年数や転職の目的によって最適な選択肢が変わります。

まずは主要11社を一覧で把握し、自分の状況に合ったエージェントを絞り込んでいくとよいでしょう。

タイプ別でわかる人事転職エージェント一覧

人事転職エージェントは大きく3つのタイプに分類できます。

管理部門・人事職に完全特化した「専門特化型」、幅広い職種を扱いながら人事求人も豊富な「総合型」、そしてハイクラス・ミドルクラス向けに強みを持つ「ハイクラス型」です。

以下の表は、各タイプの代表的なエージェントを目的別に整理したものです。

エージェント名	タイプ	特におすすめな人	利用料金	非公開求人
MS-Japan	専門特化型	人事経験者・管理部門でキャリアアップしたい人	無料	豊富（約90%）
アガルートキャリア	専門特化型	人事専門のアドバイザーに相談したい人	無料	豊富
ヒュープロ	専門特化型	スピーディーに内定を得たい人・労務希望者	無料	豊富
WARCエージェント	ハイクラス型	ベンチャー・IPO準備企業でハイクラスを目指す人	無料	豊富
管理部門キャリア	専門特化型	3年以上の人事経験者・こだわりの強い人	無料	豊富
BEET-AGENT	ハイクラス型	年収600万円以上・リーダー職を目指す人	無料	あり
JACリクルートメント	ハイクラス型	外資系・グローバルポジションを目指す人	無料	豊富
LHH転職エージェント	ハイクラス型	外資系・グローバル企業の人事職を狙う人	無料	豊富（約55,000件）
リクルートエージェント	総合型	求人数を最大限に確保しながら転職したい人	無料	豊富（約22万件）
doda	総合型	転職サイトとエージェントを一本化して使いたい人	無料	豊富（30万件以上）
マイナビAGENT	総合型	20代・第二新卒・未経験から人事を目指す人	無料	あり

上記12社はすべて求職者への利用料金が無料です。

転職エージェントは、採用が決まった際に企業側が報酬を支払う仕組みとなっているため、求職者が費用を負担することはありません。

タイプ別の選び方の基本を押さえておくと、エージェント選びがスムーズになります。

人事特化型の転職エージェントは、アドバイザー自身が管理部門の転職市場を深く理解しているため、業務内容の細かなニュアンスや非公開求人の質が高い傾向にあります。

厚生労働省が公表する「人材サービス総合サイト」の就職支援実績において、管理部門・士業領域に特化した事業者の中でMS-Japanは就職者数トップを記録しており（2025年度実績）、専門特化型エージェントの実力の高さを裏付けています。

総合型エージェントは公開求人数が圧倒的に多く、幅広い選択肢の中から人事求人を探したい方や、業界を横断して比較検討したい方に向いています。

リクルートエージェントの非公開求人は約22万件（2026年7月時点）、dodaは公開・非公開合計で30万件以上の求人を保有しており、選択肢の幅は専門特化型を大きく上回ります。

ハイクラス型エージェントは、年収アップやポジションアップを目的とした転職に強みがあります。

WARCエージェントは転職後の年収アップ額が平均150万円という実績を公式サイトで公表しており（2025年2月時点）、ベンチャーやIPO準備企業の管理部門ポジションを目指す人事経験者に適しています。

各エージェントは一つだけ登録するのではなく、タイプの異なる2〜3社を組み合わせて利用するのが、人事転職で選択肢を最大化する方法です。

たとえば専門特化型1社と総合型1社を掛け合わせることで、専門性の高いアドバイスと豊富な求人数の両方を活かせます。

各エージェントの特徴について、タイプ別にもう少し詳しく見ていきましょう。

人事特化型の代表格であるMS-Japanは、管理部門・士業に特化して35年以上の支援実績を持つ転職エージェントです。

求人の約90%が非公開求人で、東証プライム市場上場企業の約90%と取引実績があるため、大手優良企業への転職を目指す人事経験者に適しています。

公式サイトでは人事・総務の求人特集ページを設けており、採用・労務・人事企画など業務領域別に求人を絞り込める仕組みを整えています。

アガルートキャリアは人事専門の転職エージェントとして、採用担当・人事企画・労務など人事職の各領域に精通したアドバイザーが対応します。

公式サイトでは人事マーケットの最新情報を定期的に配信しており、転職市場の動向を把握しながら活動できる点が特徴的です。

アガルートアカデミーで培った難関資格取得者とのネットワークを活かし、外資系・スタートアップ企業の重要ポジションにも強みを持ちます。

ヒュープロは士業・管理部門特化の転職サービスとして、AIマッチングアルゴリズムを活用したスピーディーな支援が特徴です。

最短21日での内定実績があり、転職活動の期間を短縮したい方に向いています。

WARCエージェントは公認会計士やベンチャー管理部門の経験者がキャリアアドバイザーを務める点が他にない強みです。

担当アドバイザーが求職者と企業の両方とやりとりする両面型を採用しているため、企業内部の情報を正確に伝えながらマッチング精度を高めています。

管理部門キャリアは採用支援を40年以上手がけてきた株式会社メディアハウスホールディングスが運営するエージェントです。

3年以上の人事経験を持つ利用者のうち93%が面談に満足しており、こだわりの強い方でも納得感を持てるマッチングを提供しています。

BEET-AGENTは年収600万〜2,000万円以上のリーダー・ミドルクラス向け求人を中心に保有しています。

担当アドバイザーが企業とも直接やりとりする体制をとっており、求人票に記載されない採用の背景や評価制度まで情報提供してもらえる点が利用者から評価されています。

SYNCAはバックオフィス・管理部門特化の転職サイトとして、企業からスカウトを受け取りながら転職活動を進められる仕組みを採用しています。

上場CFO経験者が監修した市場価値診断機能を搭載しており、自分のスキルが市場でどう評価されるかを把握したうえで活動できます。

JACリクルートメントは1988年から転職支援を行ってきた実績を持ち、累計支援人数は約43万人、人材紹介契約社数は2万社以上です（2026年6月時点）。

ハイクラス・ミドルクラスのマネジメント層に強みを持ち、外資系・グローバル展開企業の人事求人にも豊富なネットワークを有しています。

LHH転職エージェントは世界最大級の人財サービス企業アデコグループが運営し、外資系・グローバル企業の求人に特に強みを持ちます。

総求人数のうち約55,000件が非公開求人で（2026年時点）、グローバルな人事・HRBPポジションを目指す方に適しています。

リクルートエージェントは非公開求人数が約22万件、年間転職支援実績が8万件超の国内最大級の転職エージェントです。

人事求人も豊富に保有しているため、まず幅広く求人を確認したい方の一次登録先として適しています。

dodaは転職エージェント機能と転職サイト機能を兼ね備えた総合サービスで、公開・非公開合計30万件以上の求人を保有しています（2026年6月時点）。

書類作成・自己分析など転職に役立つツールが9種類用意されており、転職活動の準備を効率化したい方に向いています。

マイナビAGENTは20代・30代の転職支援に定評があり、未経験から人事を目指す方への丁寧なサポートが特徴です。

人事未経験でも転職を成功させた利用者の口コミが豊富で、初めての転職で不安を抱えている方でも相談しやすい体制が整っています。

人事の転職エージェントおすすめ11選【2026年最新】

人事職の転職に強い転職エージェントを、公式サイトの情報をもとに厳選して紹介します。

各エージェントの特徴・サービス内容・向いている人を整理していますので、自分の状況と照らし合わせながら選んでいただくとよいでしょう。

MS-Japanは、管理部門・士業に特化した転職支援で35年以上の実績を持つ転職エージェントです。

人事・総務分野では業界最大級となる10,000件以上の求人を保有しており、厚生労働省「人材サービス総合サイト」における管理部門・士業特化型エージェントの就職支援実績でNo.1を達成しています。

人事職の転職市場は、採用・労務・人事企画・HRBPなど業務領域が幅広く、転職エージェントに求められる専門知識の深さが他の職種と異なります。

MS-Japanが選ばれる理由のひとつは、キャリアアドバイザーが人事・総務領域の転職市場を熟知していることです。

採用担当人事から労務、人事企画、さらにはCHROに至るまで、ポジション別の採用動向を把握したアドバイザーが担当するため、市場の解像度が高いアドバイスを受けられます。

求人の約90%が非公開求人です。

転職サイトに掲載されていないポジションにアクセスできるのは、管理部門に特化してきた35年分の企業ネットワークがあってこそです。

上場企業・新興上場企業・IPO準備企業・外資系・中小中堅企業・社会保険労務士事務所など、7つのキャリアフィールドで求人を整理しており、転職先の業態・企業規模ごとに希望を絞り込めます。

転職セミナー・個別相談会も充実しており、東京・横浜・名古屋・大阪の各拠点で30代・40代の人事・総務人材向けのセミナーを常時開催しています。

人事特有の転職ノウハウや職務経歴書の書き方指導も公式サイト上で提供しており、登録前から情報収集ができる環境が整っています。

注意点としては、管理部門・士業に特化しているため、異業種へのキャリアチェンジや職種転換を検討している方には向きません。

また、面談は平日が中心のため、スケジュール調整が必要な場合があります。

MS-Japanで人事の転職を成功させている主な事例として、公式サイトでは「採用担当から未経験の労務へのキャリアチェンジ」「人材派遣会社の営業職から人事へのキャリアチェンジ」「30代・プレイングマネージャーの初転職」などが紹介されています。

経験者だけでなく人事領域内でのキャリアチェンジにも対応している点が、MS-Japanならではの強みといえます。

サービス利用の流れは、まず公式サイトから1分程度で無料会員登録を行い、専任キャリアアドバイザーとの面談でキャリアプランを確認するところからスタートします。

その後、プランに合わせた求人紹介・書類添削・面接対策・条件交渉・入社後フォローまで、一貫してサポートを受けられます。

項目	内容
運営会社	株式会社MS-Japan
設立	1990年4月26日
本社所在地	東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム4F
拠点	東京・名古屋・大阪
人事求人数	10,000件以上（公開・非公開含む）
非公開求人割合	約90%
利用料金	無料
対応エリア	全国
面談方法	オンライン・対面
厚生労働大臣許可番号	13-ユ-307066
公式サイト	https://www.jmsc.co.jp/

アガルートキャリアは、弁護士・法務・士業・管理部門に特化した転職エージェントで、人事領域では人事専門の転職エージェントとして採用・労務・人事企画・教育研修・総務など人事職全般の求人支援を行っています。

運営は株式会社ファンオブライフで、アガルートアカデミーやアガルート法律会計事務所などを擁するアガルートグループの一員です。

アガルートキャリアが人事転職において他のエージェントと一線を画す点は、グループ特有の独自ネットワークにあります。

アガルートアカデミーは司法試験・MBA試験をはじめとする難関資格対策講座を提供しており、そこで生まれた企業・事務所との強固なつながりがエージェント事業にも活きています。

専門性の高い人材を採用したい企業と直接リレーションシップを持つため、一般の転職エージェントでは出回らない独占求人や非公開求人が集まりやすい構造を持っています。

公式サイトに掲載されている転職支援実績では、支援を通じて転職した方のうち約80%が年収アップを実現しており、年収アップした方の増加額の平均は約102万円、最大では504万円増加したケースもあります。

給与条件だけでなく、リモートワーク・フレックスタイム・ストックオプション・入社時期などの条件交渉もサポートしている点が、報酬面での高い実績につながっています。

人事領域の転職支援実績として公式サイトが紹介する事例には、「電機メーカーから外資メーカーの人事へ転職し年収680万円」「人事コンサルから大手メディアの人事へ転職し年収700万円」「大手IT企業の人事ポジションで年収800万円」など、採用担当・人事企画・労務にとどまらず幅広いポジションでの実績が確認できます。

外資系企業やスタートアップへの転職事例も含まれており、年収アップとキャリアアップを同時に狙える点が特徴です。

利用者の口コミでは「業界特化型ということもありアドバイザーが情報を多く持っていた」「大手にはないコンフィデンシャルな求人を紹介してもらえた」「レスポンスが非常に早く、ポイントごとにきめ細かいフォローを受けられた」という声が複数見受けられます。

選考対策と条件交渉を一貫してサポートしている点が、他社との併用時でも高い評価を得ている理由のひとつです。

注意点としては、面談は平日10時〜19時30分開始のオンライン対応で、枠数に限りがあります。

転職を急いでいる場合は早めに問い合わせることをおすすめします。

また、未経験から人事を目指す場合はサポートを受けられるものの、公式サイトでは「簡単ではなく、倍率も高い傾向がある」と明記されており、選考突破のための十分な準備が必要です。

今すぐ転職する予定がなくても相談を受け付けており、登録後は人事マーケットの動向や最新求人情報を定期的に受け取ることができます。

転職の時期を検討しながら情報収集を進めたい方にとっても、早めに登録しておくことでタイミングを逃さない態勢を整えられます。

項目	内容
サービス名	アガルートキャリア
運営会社	株式会社ファンオブライフ
設立	2015年6月
本社所在地	東京都新宿区新小川町5-5 サンケンビル4階
サービス開始	2020年8月
従業員数	59名（2024年12月時点）
人事求人の取扱職種	採用・労務・人事企画・教育研修・総務
年収UP率	約80%（2025年度上半期実績）
平均年収UP額	約102万円（2025年度上半期実績）
利用料金	無料
面談方法	オンライン（Google Meet）
面談時間	平日10時〜19時30分開始
対応エリア	全国
厚生労働大臣許可番号	13-ユ-307322
公式サイト	https://agaroot-career.jp/personnel/

ヒュープロは、士業・管理部門に特化した転職支援プラットフォームです。

税理士・公認会計士・社会保険労務士などの士業に加え、経理・財務・人事・労務・法務といった管理部門全般の求人を取り扱っており、人事職の転職においても専門的なサポートを受けられます。

「税理士・会計業界専門求人サイトの公開求人数No.1」を公式サイトで掲げており、士業・管理部門における求人の豊富さが最大の特徴です。

ヒュープロが人事転職に向いている理由のひとつは、「スピード」です。

公式サイトでは転職サポートの流れとして「たった10分で市場価値がわかる無料電話相談」を入り口に、求人提案・書類選考・面接対策・内定まで一貫してサポートする体制を掲げています。

忙しい管理部門の方々に手間をかけさせないフローを徹底していることを明示しており、在職中で転職活動に使える時間が限られている人事担当者にとって使いやすい設計になっています。

ヒュープロが蓄積してきた事例データは2万件以上です。

専任エージェントがこのデータベースをもとに求人を厳選して提案するため、転職者自身が膨大な求人の中から探す手間を省けます。

また、面接対策も個社別に対応しており、公式サイトでは「ヒュープロだけの1回面接」という記載も確認でき、企業との関係性を活かして選考プロセスの効率化を実現しているケースがあることがわかります。

公式サイトの求人ページでは人事・労務の職種カテゴリが独立しており、東京・神奈川・埼玉・大阪・福岡など主要エリアごとに人事求人を検索できます。

未経験可・残業20時間以内・リモートワーク可・20〜30代歓迎・ママさん活躍といった求人特集が設けられており、働き方の条件から人事求人を探せる点が実務的です。

注意点として、ヒュープロは士業・会計系の求人を主軸に発展してきたサービスです。

公式サイトの紹介上位は税理士・公認会計士向けが中心であり、人事職の求人は管理部門の一分野として扱われています。

人事専門の転職エージェントと比較した場合、人事領域に特化したアドバイザーの専門性は異なる可能性があります。

人事転職に最大限特化した支援を求める場合は、MS-Japanやアガルートキャリアとの併用が効果的です。

サービス利用はすべて無料で、LINEによる転職相談窓口も設けており、登録のハードルが低い点も特徴です。

会員登録は60秒程度で完了するとしており、まず市場価値を確認したいという段階からでも利用しやすいサービスです。

項目	内容
サービス名	ヒュープロ（Hupro）
運営会社	株式会社ヒュープロ
設立	2015年11月19日
本社所在地	東京都渋谷区道玄坂2-16-4 野村不動産渋谷道玄坂ビル 4階/6階
代表者	代表取締役 山本玲奈
事業内容	士業・管理部門のキャリア支援プラットフォーム
人事関連の取扱職種	人事・労務・採用
求人数	業界No.1（税理士・会計業界専門求人サイト対象 2023年10月〜11月調査）
累積支援事例数	2万件以上
利用料金	無料
対応エリア	全国
問い合わせ方法	LINE・Webフォーム
厚生労働大臣許可番号	13-ユ-310213
公式サイト	https://hupro-job.com/

WARCエージェントは、成長企業の管理部門に特化したハイクラス転職エージェントです。

IPO準備企業・メガベンチャー・上場企業を中心とした経営管理部門への転職支援を強みとしており、採用人事・HRBP・CHRO・労務といった人事領域の求人も取り扱っています。

2026年3月1日付で、もともとの運営元である株式会社WARCからCPAキャリアサポート株式会社へサービスが統合されました。

公式サイトに「運営会社変更および事業統合のお知らせ」として掲載されており、現在はCPAキャリアサポート株式会社が運営主体となっています。

サービス内容や担当コンサルタントはそのまま新体制に移行しており、求人紹介・選考サポートは継続して提供されています。

WARCエージェントの特徴は「コンフィデンシャル求人」の豊富さにあります。

公式サイトでは一般には出回らない独自ルートで開拓した非公開求人・ポジションを保有しており、求職者に最適な求人を紹介できると明示しています。

特にIPO準備企業では採用人事・CHROなどの重要ポジションが非公開で動くことが多く、ベンチャー・スタートアップへの転職を視野に入れている人事経験者にとってアクセスしにくい求人に出会える可能性があります。

転職支援実績は累計13,000人以上で、2025年6月末時点の累計転職申込者数として公式サイトに掲載されています。

運営元であるCPAキャリアサポート株式会社には公認会計士を中心とした管理部門出身のプロフェッショナルが多数在籍しており、企業の内情を深く理解したうえでのマッチングが強みです。

人事・労務の専門ページ（採用人事・労務の転職情報ページ）が公式サイト内に独立して設けられており、採用人事・人事企画・HRBP・CHRO・労務オペレーション・労務企画といった職種別に求人を検索できます。

また、公式サイトには人事領域の転職成功事例も掲載されており、株式会社Linc’wellへの人事転職事例など具体的な事例を確認できます。

利用の流れは、公式サイトから30秒で無料相談を申し込み、キャリアパートナーとの面談を経て、書類添削・面接対策のサポートを受けながら企業選考に進むという構成です。

職務経歴書の提出は申込時点では不要とされており、まず相談したい段階からでも登録しやすい設計になっています。

注意点として、WARCエージェントはIPO準備企業やベンチャー・スタートアップへの転職支援を中心に展開してきたサービスです。

大手企業・上場企業を志望する人事経験者には求人のラインナップが合わない場合もあります。

安定した大手企業の人事ポジションを主な転職先として考えている場合は、MS-Japanなどの専門特化型エージェントと組み合わせることが有効です。

項目	内容
サービス名	WARCエージェント（WARC AGENT）
現運営会社	CPAキャリアサポート株式会社
設立	2015年4月
本社所在地	東京都新宿区新宿2-13-12 住久不動産新宿御苑ビル4F
従業員数	85名（2026年4月時点）
事業統合	2026年3月1日付で株式会社WARCより事業承継・統合
人事関連の取扱職種	採用人事・人事企画・HRBP・CHRO・労務・総務
累計転職支援実績	13,000人以上（2025年6月末時点）
求人の特徴	コンフィデンシャル求人・IPO準備企業・ベンチャー中心
利用料金	無料
申込方法	公式サイトから30秒で申込（職務経歴書不要）
有料職業紹介許可番号	13-ユ-313028
公式サイト	https://agent.warc.jp/

管理部門キャリアは、経理・人事・総務・法務・広報・IR・経営企画・事業企画といった管理部門全般に特化した転職エージェントです。

株式会社メディアハウスホールディングスが運営しており、企業の採用支援で40年以上の業歴を持つ母体の強みを活かして、2,500社以上のネットワークから求人を紹介する体制を整えています。

人事職の転職において管理部門キャリアが評価されるのは、「面談満足度93%」という数字です。

公式サイトには、管理部門転職エージェントに興味がある管理部門在籍3年以上の方を対象とした調査結果として、この数値が掲載されています。

専門性の高いキャリアアドバイザーが業務内容を深く理解したうえで面談するため、「自分の話がきちんと理解されるエージェント」として利用者の評価が高い点が特徴です。

管理部門キャリアの大きな強みは、運営母体であるメディアハウスホールディングスが採用支援の実務側で長く企業と関係を築いてきた点にあります。

転職エージェント事業に留まらず、Indeedプラチナムパートナーとして企業の採用広告も手がけており、日常的に企業の採用担当者と深い接点を持っています。

求人の紹介だけでなく「企業が本当に何を求めているか」という採用側の視点から情報を提供できる点は、人事転職においてミスマッチを減らす大きな要因です。

取扱職種の中に人事全般・採用・人材開発・組織開発・研修・制度企画・労務・給与が独立した職種カテゴリとして設けられており、公式サイトの求人検索でも人事職ごとに絞り込んで求人を探せます。

公式サイトには実際の転職サポート事例として、大手製造業から同業界の人事職に転職した20代女性のケースが掲載されており、転勤なく人事キャリアを継続したいという希望を実現した例が紹介されています。

転職サービスの利用はすべて無料です。

登録後に担当者から電話またはメールで連絡があり、対面またはWebで面談を行い、希望に合った求人の紹介・書類添削・面接対策・条件交渉まで一貫してサポートします。

公式サイトでは「具体的なことは決まっていないが、まずは登録して今後のキャリアについて相談してみる」段階でも登録可能と明示しており、転職時期が未定の段階からでも相談しやすい環境が整っています。

注意点として、管理部門キャリアは管理部門全般を幅広くカバーするサービスであり、人事専門に特化したエージェントと比べると人事転職に特化した求人数が多いとは言い切れません。

人事職に完全に絞った深い専門性のアドバイスを求める場合は、MS-Japanやアガルートキャリアとの並行利用が効果的です。

一方で、企業の採用側との日常的な関係性から得られる求人情報と内情は、管理部門キャリアならではの強みです。

項目	内容
サービス名	管理部門キャリア
運営会社	株式会社メディアハウスホールディングス
設立	1983年8月6日
本社所在地	東京都新宿区神楽坂2-17 中央ビル5F
支社	札幌・名古屋・大阪・福岡
資本金	5,000万円
従業員数	325名（2026年4月現在）
取扱高	158億円（2025年12月実績）
企業ネットワーク	2,500社以上
採用支援業歴	40年以上
面談満足度	93%（管理部門3年以上在籍者対象調査・日本ビジネスリサーチ実施）
人事関連の取扱職種	人事全般・採用・人材開発・組織開発・研修・制度企画・労務・給与
利用料金	無料
対応エリア	全国
有料職業紹介許可番号	13-ユ-300020
公式サイト	https://kanri-career.mediahouse.co.jp/

BEET-AGENT（ビートエージェント）は、管理部門・バックオフィス人材に特化した転職エージェントです。

「バックオフィスが評価される企業求人の紹介」をコンセプトに、経理財務・人事労務・採用担当・法務・内部監査・経営企画・CXO候補など管理部門全般の転職支援を行っています。

東証グロース市場上場の株式会社アシロが運営しており、弁護士特化エージェント「NO-LIMIT」や会計士・税理士特化エージェント「ハイスタ」と並ぶ専門職特化型転職エージェントの一つです。

BEET-AGENTの特徴は「年収600万円〜1,000万円以上を目指す管理部門のリーダークラス・ミドルクラス」にターゲットを絞っている点です。

公式サイトに明記されており、未経験者や第二新卒向けの支援は少なく、管理部門で実務経験を積んだうえでのキャリアアップを望む人事経験者に向いているサービスです。

管理職・マネージャークラスのポジションや上場企業・IPO準備中企業の人事ポジションが求人の中心となっています。

人事・労務の転職支援は公式サイト内に専用の求人一覧ページが設けられており、人事労務・採用担当の求人を絞り込んで検索できます。

公式サイトに掲載されている求人例では、人事労務担当・採用担当・労務マネージャー候補などのポジションが確認でき、想定年収450万円〜600万円以上の幅で人事関連求人が取り扱われています。

非公開求人も含めた管理部門求人は4,000件以上を保有しています。

BEET-AGENTが他の管理部門エージェントと一線を画す点は「両面型」のサポート体制です。

一般的な転職エージェントは求職者担当と企業担当が別々に対応しますが、BEET-AGENTでは一人の担当者が求職者と企業の両方とやりとりします。

公式サイトでも「両手型だから企業の内部事情を正確にお伝え可能」と明示しており、企業の管理部門体制・評価基準・年収水準・働き方まで精度の高い情報を共有したうえで求人を提案できる仕組みになっています。

人事転職においてこの両面型サポートが特に有効なのは、企業によって人事業務の範囲・兼任状況・評価制度が大きく異なるためです。

採用担当として入社しても実際には総務や労務も兼任させられるケースや、中途入社後のキャリアパスが不透明な場合もあります。

BEET-AGENTでは企業の採用背景と実態を担当者自身が把握しているため、入社後のミスマッチを防ぐ精度が高いといえます。

利用は無料で、登録後に担当アドバイザーとのキャリア面談が行われ、職務経歴書・履歴書の添削、個社別の面接対策、条件交渉まで一貫サポートします。

公式サイトでは管理部門特有の面接傾向や前情報の共有も行っているとしており、特に書類選考の通過率向上を強みとして掲げています。

注意点として、BEET-AGENTは公式サイトによると求人の多くが東京都を中心とした都市部に集中しており、地方での人事転職を希望する方には選択肢が限られる可能性があります。

また、管理部門の実務経験が少ない方や未経験から人事職に転職したい方には紹介できる求人の幅が狭くなるため、他のエージェントとの併用が現実的です。

項目	内容
サービス名	BEET-AGENT（ビートエージェント）
運営会社	株式会社アシロ（東証グロース市場・証券コード7378）
設立	2009年
本社所在地	東京都新宿区西新宿6-3-1 新宿アイランドウイング4F
資本金	608百万円（2025年10月末時点）
従業員数	127名（2025年10月末時点）
サービス開始	2022年10月（本格展開）
人事関連の取扱職種	人事労務・採用担当・人事企画・CXO候補
非公開求人数	4,000件以上（管理部門全体）
ターゲット年収	600万円〜1,000万円以上
サポート体制	両面型（求職者と企業を同一担当が担当）
利用料金	無料
対応エリア	全国（求人は都市部中心）
有料職業紹介許可番号	13-ユ-313782
公式サイト	https://beet-agent.com/

JACリクルートメントは、ハイクラス・ミドルクラスのマネジメント層・業界スペシャリスト・グローバル人材の転職支援を専門とする転職エージェントです。

1988年の日本法人設立以来、累計支援実績は約43万人にのぼり、東証プライム市場に上場しています。

人事・労務分野においては公式サイト内に「管理部門」の専門チームが15チーム以上設置されており、採用・教育研修・人事制度・組織開発・グローバル人事・HRIS・HRBP・D&Iなど人事機能別に細分化された職種カテゴリで求人を検索できます。

JACリクルートメントが人事転職に強みを持つ理由は、管理部門専門の体制の厚さにあります。

公式サイトに掲載された2025年度の支援実績には、製薬メーカーでシニアHRビジネスパートナー年収1,691万円、技術サービス企業で人事マネージャー候補年収1,600万円、不動産企業で人事総務部長年収1,500万円、自動車メーカーで人事担当者年収1,435万円、半導体関連メーカーで人事部長年収1,412万円など、高年収・ハイポジションの人事転職事例が複数掲載されています。

公開求人数は約57,700件（2026年7月時点）で、リクルートエージェントやdodaと比べると絶対数は少ないですが、JACの特徴は求人を「厳選」していることにあります。

ミドル・ハイクラスに絞り込んだ求人構成であるため、年収1,000万円以上の求人が全体の約半数を占めるとされており、年収アップを重視する人事の管理職・専門職への転職に向いています。

コンサルタントの特徴として、JACは担当者が求職者と企業の双方に対して対応する「両面型」の体制ではなく、各業界・職種・領域ごとに専門チームを組んで横断的にサポートする体制を採用しています。

公式サイトでは「約130以上の業界・職種特化チーム」の存在が示されており、管理部門コーポレートサービスチームのコンサルタントが人事転職を担当します。

複数の専門コンサルタントが連携してサポートする体制が、JACの大きな特徴のひとつです。

外資系企業・グローバル企業への転職を視野に入れている人事経験者にとっても、JACリクルートメントは選択肢に入れておきたいエージェントです。

公式サイトでは外資系・日系グローバル企業への転職に特化したページを設けており、シンガポール・マレーシア・タイ・韓国・ベトナム・インド・イギリス・ドイツ・オランダ・アメリカなど11ヵ国に海外拠点を持つグローバルネットワークから、グローバル人事・HRBPといった求人の提供も行っています。

国内では北海道・東北・北関東・横浜・静岡・浜松・名古屋・京都・大阪・神戸・中国地方・福岡と国内13拠点を展開しており、地方での人事転職にも対応しているのは他のハイクラス特化型エージェントとの差別化ポイントです。

注意点として、JACは求人の多くが「同職種・同業界での実務経験」を要件とするハイクラス向け求人であり、公式サイトでも「就業経験によってはすぐに求人案件を用意できない可能性がある」と明示しています。

人事未経験者や第二新卒には向かないエージェントです。

また、登録後にすぐコンサルタントと面談できるわけではなく、ご経験やご希望の確認後に紹介できる求人があった場合に面談が設定される仕組みであるため、即座にサポートが開始されない点も事前に理解しておくとよいでしょう。

項目	内容
サービス名	JACリクルートメント（JAC Recruitment）
運営会社	株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント
設立	1988年（日本法人）
本社所在地	東京都千代田区神田神保町1-105 神保町三井ビルディング14F
国内拠点数	13拠点（東京・横浜・名古屋・大阪など）
海外拠点	11ヵ国
上場市場	東証プライム市場
累計転職支援実績	約43万人（2026年6月時点）
人材紹介契約社数	2万社以上
公開求人数	約57,700件（2026年7月時点）
人事関連の取扱職種	採用・教育研修・人事制度・組織開発・グローバル人事・HRIS・HRBP・D&I・労務・給与・社会保険
ターゲット層	ミドル・ハイクラス（年収500万円以上が目安）
利用料金	無料
対応エリア	全国・海外
公式サイト	https://www.jac-recruitment.jp/

LHH転職エージェントは、スイスに本社を置く世界最大級の総合人材サービス企業アデコグループの転職支援ブランドです。

アデコグループは世界60の国と地域でサービスを展開しており、その日本法人であるアデコ株式会社が運営しています。

2023年4月に旧称「Spring転職エージェント」からブランド名を変更しており、サービス内容はそのまま継続しています。

LHH転職エージェントの大きな特徴は「360度式コンサルティング」と呼ばれるサポート体制です。

公式サイト・会社概要ページでも明記されているとおり、1人のコンサルタントが求職者と採用企業の双方を担当する仕組みで、企業の募集背景・業務内容の詳細・カルチャー・キャリアパス・評価制度・報酬体系まで一人のコンサルタントが把握したうえで求人提案を行います。

これは人事転職においても、入社後のギャップを防ぐ観点から有効な体制です。

組織体制は「HR＆ファイナンス紹介部」「セールス＆マーケティング紹介部」「IT＆エンジニアリング紹介部」の3つの職種専門部門に分かれており、さらに産業・職種別の専門チームを組み合わせたマトリクス型組織を採用しています。

人事・労務分野は「HR＆ファイナンス紹介部」が担当し、公式サイトの求人検索では CHO/CHRO・人事部長（HRディレクター）・人事課長（HRマネージャー）・人事採用・教育研修・制度企画・労務・給与・組織開発・HR(C&B)・HR(タレントマネジメント)・HR(エンゲージメント)・HRBP・人事アシスタントと、人事機能を網羅した職種カテゴリが設けられています。

また、公式サイトの人事専門ページでは「人的資本経営・AI・HRテックの活用・ウェルビーイングと働き方改革・法改正対応・DEI推進など、時代に応じた急速な変化に対応する必要がある」という人事領域の最新動向を踏まえたうえで、対応できる専門コンサルタントが人財戦略をサポートすると明示しています。

求人規模については、公式情報として全体求人数約65,000件のうち非公開求人が約55,000件（2026年時点）と、大多数が非公開求人です。

公開求人の年収帯は600万円以上が90%以上（2026年7月時点）を占めており、ミドル・ハイクラス層の人事転職を中心にカバーしています。

また、アデコグループのネットワークを活かした外資系企業・グローバル企業の人事求人が充実している点が、国内特化型エージェントとの主な違いです。

年収実績については、公式サイト情報として転職者の3人に2人が年収アップを実現しており、平均年収上昇額は101万円、転職成功者の10人に1人が年収1,000万円以上のポジションへの転職に成功しているとされています。

注意点として、LHH転職エージェントはハイクラス・ミドルクラス層にターゲットを絞ったサービスのため、年収500万円未満の方や管理部門の実務経験が浅い方には紹介できる求人が少なくなる傾向があります。

また、世界規模のグローバル人材サービス企業が運営するため、外資系や日系グローバル企業の求人に強みがある反面、国内中小企業の人事求人は少ない可能性があります。

項目	内容
サービス名	LHH転職エージェント
旧ブランド名	Spring転職エージェント（2023年4月にブランド変更）
運営会社	アデコ株式会社（Adecco Ltd.）
親会社	アデコグループ（本社スイス・世界60の国と地域に展開）
設立	1985年7月29日
本社所在地	東京都港区
資本金	55億6,000万円
有料職業紹介許可番号	13-ユ-010386
コンサルティング体制	360度式コンサルティング（1人が求職者・企業双方を担当）
部門体制	HR＆ファイナンス紹介部・セールス＆マーケティング紹介部・IT＆エンジニアリング紹介部
求人数	約65,000件（うち非公開約55,000件、2026年時点）
年収UP率	3人に2人が年収アップ・平均101万円UP
利用料金	無料
人事関連の取扱職種	CHO/CHRO・人事部長・人事課長・採用・教育研修・制度企画・労務・給与・組織開発・HRBP・タレントマネジメントなど
公式サイト	https://jp.lhh.com/

リクルートエージェントは、国内最大規模の転職支援実績を持つ総合型転職エージェントです。

公式サイトに掲載されている数値として、公開求人約78万件・非公開求人約28万件（2026年7月31日時点）を保有しており、転職支援実績は厚生労働省「人材サービス総合サイト」における有料職業紹介事業者の就職者数（4か月以上有期および無期）で2025年度実績No.1となっています。

現在の運営会社は株式会社インディードリクルートパートナーズ（リクルートホールディングスグループ）です。

人事転職においてリクルートエージェントが強みを持つ最大の理由は求人数の多さです。

公式サイトの人事職種ページでは、人事企画/制度設計・採用・社員教育/研修・組織開発/リテンション・福利厚生/労務/給与管理といった人事機能別の職種カテゴリが独立して設けられており、2026年7月時点で人事職の公開求人は894件以上が確認できます。

HRBP・タレントマネジメント・人的資本経営関連の求人も掲載されており、人事の幅広い機能にわたって求人にアクセスできます。

株式会社リクルートは、2023年に転職決定者データを分析した「転職市場における人事関連職種の動向」をプレスリリースとして発表しており、2018年度比でリクルートエージェントにおける人事関連職種の求人件数は2.40倍、転職決定人数は1.77倍に増加したことが示されています。

人的資本経営の潮流とともに人事転職市場が拡大しており、リクルートエージェントもこの動きを反映した豊富な人事求人を保有しています。

また、公式サイトでは登録後に「企業スカウト」と「アドバイザーからの求人紹介」の2つのルートで求人と出会えると明示しています。

企業スカウトは匿名レジュメを企業に公開し、採用意欲の高い企業から直接アプローチを受け取れる仕組みで、登録しながら待ちの姿勢でも転職情報を収集できる点は在職中の人事担当者にとって使いやすい設計です。

面接力向上セミナー（登録者限定）や職務経歴書エディターなど、自己PR力を高める独自ツールも提供しています。

注意点として、リクルートエージェントは総合型の転職エージェントであり、人事専門のアドバイザーが担当するとは限りません。

管理部門・人事の専門性に基づいた深い業界情報のアドバイスという点では、MS-Japanやアガルートキャリアなど人事特化型エージェントとの併用が効果的です。

また、求人数が膨大なため、担当キャリアアドバイザーの対応が個人に対して手薄になるケースがあるという口コミも存在します。

項目	内容
サービス名	リクルートエージェント（Recruit Agent）
運営会社	株式会社インディードリクルートパートナーズ（リクルートホールディングスグループ）
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー
公開求人数	約78万件（2026年7月31日時点）
非公開求人数	約28万件（2026年7月31日時点）
転職支援実績	有料職業紹介事業者の就職者数No.1（厚生労働省、2025年度実績、2026年5月時点）
人事職の公開求人数	894件以上（2026年7月時点）
人事関連の取扱職種	人事企画/制度設計・採用・社員教育/研修・組織開発/リテンション・福利厚生/労務/給与管理
サービスの特徴	企業スカウト機能・面接力向上セミナー（登録者限定）・Personal Desktop
利用料金	無料
対応エリア	全国
公式サイト	https://www.r-agent.com/

dodaは、東証プライム上場のパーソルグループが展開する総合人材サービスのパーソルキャリア株式会社が運営する転職サービスです。

転職サイトとしての求人検索機能と、転職エージェントとしてのキャリアアドバイザーサポートを同一のサービスで利用できる「一体型」の設計が最大の特徴で、会員登録者数は約1,099万人（2026年6月末時点）に達しています。

オリコン顧客満足度調査の転職エージェント20代部門で2022〜2024年に第1位を獲得しており、特に20代〜30代の若手・中堅層の転職に強みを持つサービスです。

dodaの人事転職における強みは「幅広い企業規模の人事求人へのアクセス」にあります。

doda公式サイト内の求人検索では「企画・管理」の職種カテゴリに人事・人事企画・労務・採用が含まれており、大手上場企業からベンチャー企業まで幅広い規模の人事求人を網羅しています。

求人数は非公開求人を含めて2026年7月時点で約30万件規模であり、毎週月曜・木曜に新着求人が更新される仕組みで、最新の人事求人をタイムリーに確認できます。

dodaならではの特徴として注目されるのが「パートナーエージェントサービス」です。

dodaに登録するだけで、dodaのキャリアアドバイザーからのサポートに加え、doda公式サイトに掲載されている約630社以上の提携転職エージェントからもスカウトを受け取れるサービスです。

地域特化・業種特化のエージェントも含まれており、人事領域に詳しい専門エージェントからもアプローチを受けられる可能性があります。

1回の登録で複数のエージェントと接触できるため、転職活動の効率が大幅に向上します。

スカウトサービスも充実しており、プロフィールを登録しておくと書類選考なしで面接に進める「面接確約オファー」や非公開求人の案内が届く「プレミアムオファー」を受け取ることができます。

在職中で転職活動に使える時間が限られている人事担当者にとって、待ち受け型の情報収集ができる点は使い勝手が良いといえます。

また、エージェントサービスを利用した場合の具体的な支援内容として、求人紹介・応募書類の添削・面接対策・面接日程の調整・条件交渉まで担当キャリアアドバイザーが一貫してサポートします。

dodaでは各業界・職種・エリアに精通した専任キャリアアドバイザーが公式サイトで顔写真と経歴とともに紹介されており、担当者の変更申請も可能な仕組みを整えています。

注意点として、dodaは総合型サービスであり、特定の職種に深く特化したアドバイザーが担当するとは限りません。

人事業務の専門的な知識に基づいた詳細なアドバイスを重視する場合は、MS-Japanやアガルートキャリアなど人事特化型エージェントとの組み合わせが効果的です。

また、求人数が多いため、自分に合う求人を絞り込む際に時間がかかる場合もあります。

項目	内容
サービス名	doda（デューダ）
運営会社	パーソルキャリア株式会社
親グループ	パーソルグループ（東証プライム上場）
会員登録者数	約1,099万人（2026年6月末時点）
求人数	約30万件以上（非公開求人含む、2026年7月時点）
パートナーエージェント数	約630社以上
サービスの特徴	転職サイト機能とエージェント機能の一体型・スカウト・パートナーエージェントサービス
人事関連の取扱職種	人事企画・採用・労務・人材開発・組織開発・HRBP等（企画・管理カテゴリ内）
顧客満足度	オリコン顧客満足度調査 転職エージェント20代 第1位（2022〜2024年）
利用料金	無料
対応エリア	全国
公式サイト	https://doda.jp/

マイナビAGENTは、2025年12月17日にサービス名を「マイナビ転職AGENT」へブランドリニューアルした、株式会社マイナビが運営する総合型の転職エージェントです。

公式プレスリリースによると、今回のリニューアルは総合求人情報サイト「マイナビ転職」との連携を強化し、求人メディアの情報力と人材紹介の専門性を融合させることを目的としており、転職希望者が求人検索からキャリア相談・応募・内定まで一貫してサポートを受けられる体制に進化しています。

なお、公式サイト（mynavi-agent.jp）ではブランドリニューアル後も旧称「マイナビAGENT」「マイナビエージェント」の名称が混在して使用されています。

マイナビ転職AGENTが特に強みを持つのは「20代・第二新卒層の転職支援」です。

公式サイトに「20代に信頼されている転職エージェントNo.1」と掲載されており、企業向けページには「35歳以下の登録者が全体の70%以上を占める」と明記されています。

また、2026年のオリコン顧客満足度調査 転職エージェント部門で第1位を獲得しており、サービス品質への評価が高い点も特徴です。

人事職の転職においては、公式サイトの求人検索で人事・総務・採用・人事労務・人事企画の職種カテゴリが確認でき、大手上場企業からベンチャー企業まで幅広い規模の人事求人を取り扱っています。

キャリアアドバイザーは業界・職種別の専任制を採っており、マイナビグループの豊富な取引先ネットワークを活かした企業の内情調査を行ったうえで求人を紹介する体制を公式サイトで明示しています。

「採用の背景・求める人材像・実際の職場環境・福利厚生の利用率」まで踏み込んだ情報を日々収集しているとしており、表面的な求人票だけでは分からない情報を提供できる点がサービスのコンセプトです。

ゼネラル領域での転職支援実績として、2020年から3年連続で転職支援実績1位という数値が公式情報として確認できます。

サポート面では職務経歴書の添削・模擬面接の回数制限がなく、転職支援の期間も設けていない点を公式サイトで明示しており、複数社への並行選考など転職活動が長期化しやすいケースにも対応しています。

全国38拠点を展開しており、東京や大阪だけでなく地方での人事求人にも対応できる体制を持っています。

ブランドリニューアル後のマイナビ転職AGENTは、マイナビ転職への求人掲載との同時申込が可能になり、人材紹介だけでなく自己応募の転職希望者にも幅広くアプローチできる体制に進化しています。

求職者側から見ると、マイナビ転職上に掲載されている求人とエージェントが保有する非公開求人の両方にアクセスできるため、選択できる求人の幅が広がっています。

注意点として、マイナビ転職AGENTは総合型のエージェントであり、人事職専門の深いアドバイスという点ではMS-Japanやアガルートキャリアなどの人事特化型エージェントと比べると異なる性格のサービスです。

人事キャリアに特化した精密なアドバイスを求める方は、マイナビ転職AGENTをまず幅広い求人へのアクセス先として使いつつ、専門特化型エージェントと組み合わせる活用方法が効果的です。

項目	内容
サービス名	マイナビ転職AGENT（旧称マイナビAGENT・2025年12月17日にリニューアル）
運営会社	株式会社マイナビ
本社所在地	東京都千代田区一ツ橋1丁目1番1号 パレスサイドビル
資本金	21億210万円
全国拠点数	38拠点
登録会員属性	35歳以下が70%以上（2024年1月〜12月登録者データ）
20代の評価	20代に信頼されている転職エージェントNo.1（公式掲載）
オリコン顧客満足度	転職エージェント部門 第1位（2026年）
ゼネラル転職支援実績	2020年から3年連続1位（公式掲載）
人事関連の取扱職種	人事・総務・採用・人事労務・人事企画
サービスの特徴	添削・模擬面接の回数制限なし・マイナビ転職との連携強化
利用料金	無料
対応エリア	全国（38拠点）
公式サイト	https://mynavi-agent.jp/

人事の転職でエージェントを使うべき理由とメリット

人事職の転職は、ほかの職種と比べていくつかの特有の難しさがあります。

募集ポジションが少なく競争率が高いこと、企業ごとに「人事」の業務範囲が大きく異なること、そして重要なポジションほど非公開で募集されることが多いことです。

これらの課題に対応するうえで、転職エージェントは単なる「求人紹介のツール」以上の役割を果たします。

人事転職でエージェントを活用すべき理由は大きく分けて2つあります。

1つは「転職サイトだけでは見えない求人と情報にアクセスできること」、もう1つは「人事という職種ならではの転職活動の難しさを、熟知した専門家とともに乗り越えられること」です。

転職サイトとの違い

転職サイトと転職エージェントの最も大きな違いは「入手できる情報の深さ」にあります。

転職サイトでは自分で求人を検索して応募するため、情報の取得は求人票に書かれた内容に限られます。

一方、転職エージェントは企業と日常的に関係を構築しているため、求人票には記載されない情報まで把握したうえで求人を紹介できます。

人事職の転職においてこの差は特に大きく影響します。

「採用背景が何なのか」「前任者が辞めた理由は何か」「人事部門は経営からどの程度の権限を与えられているか」「HRBPや組織開発などの上流業務に関われるのか、それとも労務・給与計算が中心なのか」といった情報は、求人票からはほとんど読み取れません。

しかし、入社後の仕事の充実度やキャリアの方向性に直結するポイントです。

また、人事の重要ポジションほど非公開求人として募集されます。

たとえばCHRO・人事部長・HRBPクラスの求人は、競合他社や現在の取引先に情報が漏れるリスクを避けるために公開されないケースが多く、転職エージェントに登録してはじめてアクセスできます。

MS-Japanでは保有求人の約90%が非公開求人であり、公開されていない人事ポジションへのアクセス窓口としてエージェント登録が事実上の必須条件になっています。

比較項目	転職サイト	転職エージェント
求人の探し方	自分で検索・応募	担当者が選定して紹介
非公開求人へのアクセス	不可	可能
企業の内情・職場環境の情報	求人票の範囲のみ	担当者が企業訪問して把握
書類添削・面接対策	自己対応	専任担当者がサポート
年収・入社日の交渉	自分で交渉	担当者が代行
複数社の並行管理	自分で管理	日程調整なども代行
利用料金	無料	無料

転職エージェントの利用料金は、求職者にとって一切無料です。

採用が成立した際に企業側が報酬を支払う完全成功報酬型の仕組みであるため、相談だけをして利用しないという使い方でもコストは発生しません。

人事特化型と総合型の違い

転職エージェントは「人事専門特化型」と「総合型」に大別でき、それぞれが異なる強みを持っています。

どちらを選ぶべきかという問いに単純な答えはなく、転職の目的や経験年数によって使い分けることが最も効果的です。

人事特化型エージェントの強みは「専門知識を持ったアドバイザーから的確なアドバイスを得られること」です。

人事職の転職市場に精通したアドバイザーは、採用担当と人事企画では求められるスキルセットの違いを理解しており、自分の経験が最も評価されるポジションを見極める力があります。

また、人事系の職務経歴書に何を書けば通過率が上がるのか、人事系企業の面接で何を深掘りされるのかという対策を、実績データに基づいて提供できます。

MS-Japanが厚生労働省「人材サービス総合サイト」で管理部門・士業領域の就職支援実績No.1（2025年度）を記録している背景には、こうした専門特化型ならではのマッチング精度の高さがあります。

総合型エージェントの強みは「求人の母数の多さと選択肢の幅広さ」です。

リクルートエージェントの非公開求人は約28万件（2026年7月時点）に達しており、人事職の公開求人だけでも1,000件以上に上ります。

業界や企業規模を横断して人事求人を広く確認したい場合、総合型エージェントは市場全体を俯瞰するための情報収集ツールとして機能します。

2つのタイプの特徴をまとめると次のようになります。

比較項目	人事特化型エージェント	総合型エージェント
アドバイザーの専門性	人事領域に深い知見	幅広い職種への対応力
求人数の規模	絞り込まれた高質な求人	圧倒的な数の求人
非公開求人の質	重要ポジションが多い	幅広い業種・規模
面接対策の精度	人事職特有の対策が可能	一般的な対策が中心
向いている人	人事経験者・キャリアアップ希望	幅広い選択肢を見たい人
代表的なサービス	MS-Japan・アガルートキャリア	リクルートエージェント・doda

実際の転職活動では、人事特化型1社と総合型1社の計2〜3社を同時並行で利用するのが最も効果的な戦略です。

人事特化型で専門的なアドバイスと非公開求人へのアクセスを確保しながら、総合型で求人の母数を最大化するという使い方をすることで、それぞれの弱点を補い合えます。

人事職の転職を検討している方で、まだ転職エージェントを使ったことがない場合は、登録・利用ともに無料のため、まず相談から始めてみることをおすすめします。

現職のまま市場価値を確認するだけでも、次のキャリアを考えるうえでの重要な指針になります。

自分に合った人事転職エージェントを選ぶ5つのポイント

人事転職のエージェント選びは、数が多いだけに迷いやすい部分です。

しかし、選び方の軸を事前に整理しておくと、自分の状況にフィットしたサービスをスムーズに絞り込めます。

以下の5つのポイントを確認しながら、最適なエージェントを選んでいきましょう。

ポイント1 人事経験の有無で選ぶ

人事転職エージェントを選ぶ最初の分岐点は「人事の実務経験があるかどうか」です。

経験者と未経験者では、選ぶべきエージェントのタイプが根本的に異なります。

人事の実務経験が3年以上ある方は、人事特化型エージェントを中心に選ぶことをおすすめします。

経験者にとって価値が高いのは「求人数の多さ」よりも「質の高い非公開求人へのアクセスと、的確な市場評価」です。

MS-Japanやアガルートキャリアなどの人事特化型エージェントのアドバイザーは、採用・人事企画・労務など業務領域ごとの市場価値の違いを熟知しており、自分の経験がどのポジションで最も評価されるかを的確にフィードバックしてくれます。

一方、異職種から人事への転職を検討している方や、人事経験が浅い方は、幅広い求人を持つ総合型エージェントをまず活用してみるとよいでしょう。

リクルートエージェントやdodaは未経験歓迎の人事求人も保有しており、20代であればマイナビ転職AGENTも第二新卒・キャリアチェンジに実績を持っています。

なお、アガルートキャリアは未経験から人事職への転職支援も行っており、人事特化型でありながら未経験者に対応している点が特徴的です。

人事職は実務経験のある人材を即戦力として採用するケースが多い職種です。

厚生労働省「労働市場における人材の育成・確保の現状と課題」においても、管理部門職は専門的なスキルの有無が採用可否に直結しやすい職種として位置づけられています。

未経験からの転職を目指す場合は、まず総務・採用補助などから入り、経験を積みながら次のステップを狙う戦略がよりリアルな道筋となる場合があります。

ポイント2 年収アップ・キャリアアップの志向で選ぶ

「現状維持ではなく、転職を機に年収・ポジションを引き上げたい」という目的が明確な場合は、ハイクラス特化型または専門特化型エージェントの中から選ぶことが重要です。

アガルートキャリアは2025年度上半期の公式実績として年収UP率80%・平均年収アップ額102万円・最大504万円という数値を公表しています。

WARCエージェント（現CPAキャリアサポート株式会社）もIPO準備企業やベンチャー企業の管理部門ポジションに強く、年収アップを伴うキャリアアップ転職の支援実績を持ちます。

JACリクルートメントは2025年度の人事職支援実績として、シニアHRビジネスパートナーへの転職で年収1,691万円、人事マネージャー候補で1,600万円という事例を公式サイトで公開しており、ハイポジションへの実績の厚さが確認できます。

一方、現年収を大きく変えることより「働く環境・業務内容・キャリアの方向性」を優先している方は、総合型エージェントで幅広い求人を確認しながら条件を整理するアプローチが合っています。

dodaやリクルートエージェントは大手から中小・ベンチャーまで多様な規模の人事求人を持つため、条件の優先順位を決めながら絞り込むプロセスに向いています。

ポイント3 年代・現年収で選ぶ

年代や現在の年収帯によって、最適なエージェントは変わります。

20代〜30代前半で人事経験が浅い段階では、幅広く求人を見られる総合型エージェントと、丁寧なサポートを提供してくれるエージェントの組み合わせが基本です。

マイナビ転職AGENTは20代・第二新卒に特化したサポート体制を整えており、「20代に信頼されている転職エージェントNo.1（公式掲載）」として若年層の転職支援に強みを持っています。

30代後半〜40代の人事経験者・管理職候補を目指す方には、人事特化型エージェントとハイクラス特化型エージェントの組み合わせが効果的です。

現年収が500万円以上であれば、JACリクルートメントやLHH転職エージェントなどのハイクラス向けエージェントも有力な選択肢になります。

LHH転職エージェントは年収アップ平均101万円・3人に2人が年収アップ（公式情報）を実現しており、30代以降の経験者の年収改善に実績を持ちます。

現年収が600万円以上のミドル・ハイクラス層であれば、BEET-AGENTも候補に入ります。

年収600万〜1,000万円以上のリーダー・ミドルクラス向けポジションを専門に扱っており、両面型サポート（同一担当者が企業・求職者双方を担当）でミスマッチを防ぐ体制を持っています。

ポイント4 希望する人事の業務領域で選ぶ

「人事」といっても業務領域によって転職先の市場や必要なスキルは大きく異なります。

採用・人事企画・HRBP・労務・給与・組織開発のどの領域に進みたいかによって、向いているエージェントも変わります。

採用・人事企画・HRBPなど「戦略人事」の上流領域を目指す方には、この領域の求人を豊富に保有するJACリクルートメントや管理部門キャリアが適しています。

JACリクルートメントは公式サイトの管理部門専門ページに採用・HRBP・D&I・HRISなど人事機能別職種カテゴリを設けており、上流ポジションへの転職支援に強みを持ちます。

士業資格（社会保険労務士など）を保有していたり、労務・給与計算などのコア業務に強みを持つ方には、士業・管理部門特化のヒュープロが向いています。

ヒュープロは税理士・会計業界の専門求人サイトでもあり、社労士や総務系の専門スキルを活かせる求人を豊富に持っています。

外資系企業・グローバル企業の人事ポジション（グローバル人事・海外人事・CHROなど）を目指す方は、LHH転職エージェントやJACリクルートメントが最適です。

アデコグループのLHH転職エージェントは世界60の国と地域のネットワークを持ち、外資系人事求人の質が高い点が際立ちます。

ポイント5 サポート体制・面談スタイルで選ぶ

転職エージェントごとにサポートのスタイルは異なります。

自分がどのようなサポートを重視するかによって、使い心地が大きく変わります。

手厚い個別サポートを重視する方には、面談・書類添削・模擬面接を無制限で提供しているエージェントが向いています。

マイナビ転職AGENTは職務経歴書の添削・模擬面接の回数制限なし・支援期間の制限なしを公式サイトで明示しており、転職活動が長期化しても丁寧にサポートを続けてくれる体制が整っています。

スカウト型でストレスなく情報収集したい方には、dodaのパートナーエージェントサービスが効果的です。

1回の登録で約630社以上の提携エージェントからスカウトが届くため、在職中で面談時間が取りにくい方でも効率的に転職情報を収集できます。

人事担当という立場上、転職活動を職場に知られたくない方は、匿名性の高いスカウトサービスを利用することで在職中の活動リスクを下げられます。

dodaのスカウト機能は匿名レジュメで企業にアプローチするため、現在の勤務先に情報が漏れるリスクを最小化した転職活動が可能です。

優先したいこと	おすすめのエージェント
深い専門アドバイスを受けたい	MS-Japan・アガルートキャリア・管理部門キャリア
年収アップ・キャリアアップを狙いたい	JACリクルートメント・LHH転職エージェント・WARCエージェント
幅広く求人を確認したい	リクルートエージェント・doda
20代・第二新卒のサポートが欲しい	マイナビ転職AGENT・アガルートキャリア
外資系・グローバル人事を目指したい	LHH転職エージェント・JACリクルートメント
スカウト型でストレスなく活動したい	doda・管理部門キャリア
ハイクラス（年収600万円以上）を狙いたい	BEET-AGENT・WARCエージェント・JACリクルートメント

エージェント選びに正解は一つではありません。

1社に絞るのではなく、目的別に2〜3社を組み合わせながら使うことで、それぞれの強みを最大限に活かせます。

人事転職エージェントに複数登録するときの優先順位の決め方

人事転職では複数のエージェントに並行登録することが一般的です。

しかし、登録数を増やせばよいというわけではなく、自分の転職の目的と状況に合った組み合わせを選ぶことが重要です。

このセクションでは「どの順番で登録すべきか」「状況別の最適な組み合わせ」「複数登録で陥りやすいリスクとその対処法」について整理します。

状況別の登録組み合わせパターン

複数登録の基本的な考え方は「専門性を取るか、量を取るか、どちらも取るか」を状況に応じて決めることです。

転職の緊急度・経験年数・志望ポジションの明確さの3点を軸に、最適な組み合わせが変わります。

まず優先登録すべき1社は「自分の転職軸を整理するための面談を受けられるエージェント」です。

初回の面談でキャリアの棚卸しを丁寧に行ってくれるエージェントが基盤になります。

人事経験がある方はMS-Japanまたはアガルートキャリアを最初の1社に選ぶと、人事市場における自分の立ち位置を的確に把握できます。

次に登録する1〜2社は「求人の選択肢を広げるための補完的なエージェント」として選びます。

リクルートエージェントやdodaは公開・非公開合わせて膨大な求人を持つため、専門特化型エージェントが持っていないポジションや業種の企業と出会う確率を高められます。

状況別に整理すると以下の組み合わせが参考になります。

人事経験者でキャリアアップを目指す場合は「MS-Japan（人事専門・非公開求人90%）＋JACリクルートメント（ハイクラス・外資系）」または「アガルートキャリア（人事専門・年収UP率80%）＋リクルートエージェント（求人数最大化）」という組み合わせが有効です。

20代・人事未経験または経験が浅い場合は「マイナビ転職AGENT（20代特化・手厚いサポート）＋doda（幅広い求人・スカウト機能）」の2社体制から始め、面談を通じて方向性が定まった後に人事特化型を追加するという順序が現実的です。

ベンチャー・スタートアップの人事ポジション・CHROクラスを目指す場合は「WARCエージェント（IPO準備企業特化）＋管理部門キャリア（採用支援40年・ネットワーク豊富）」の組み合わせが、大手エージェントにはない企業との出会いをもたらします。

外資系・グローバル人事ポジションを狙う場合は「LHH転職エージェント（アデコグループ・外資系求人豊富）＋JACリクルートメント（グローバル管理部門チーム15以上）」が外資系人事求人へのアクセスを最大化します。

複数登録で起きやすい問題と対処法

複数のエージェントに登録する際に実際に起きやすい問題と、それを防ぐための具体的な対処法を知っておくことで、転職活動をスムーズに進められます。

よく起きる問題の1つ目は「同じ求人に別々のエージェントから重複して推薦される」ことです。

同一企業の求人に複数のエージェント経由でエントリーしてしまうと、採用担当者からの印象が悪化するリスクがあります。

これを防ぐには、最初の面談時に「登録している他のエージェントとの重複確認をお願いしたい」と伝えておくのが有効です。

また、自分でエントリー済みの企業名をスプレッドシートなどで管理しておくと安全です。

2つ目の問題は「面談・応募管理の負担が増加して転職の質が下がること」です。

エージェントへの連絡・書類提出・面談日程の調整が同時多発すると、在職中の方は特に疲弊しやすくなります。

一般的に同時並行での活動は2〜3社が限界とされており、それ以上に増やすと個々の企業への準備の質が落ちるリスクがあります。

3つ目は「複数エージェントから異なる情報が届き、判断が混乱すること」です。

同じ企業についてエージェントによって異なる評価を伝えてくることがあります。

この場合は「公式の求人票や企業の公式サイト・IR情報を自分で確認する」という習慣を持ち、エージェントからの情報はあくまでも参考情報として活用することが重要です。

複数登録するときに実践しておきたい管理のコツを整理します。

複数登録は「転職の選択肢と情報の質を高める手段」として機能しますが、管理が煩雑になると逆効果になります。

2〜3社を軸として、それぞれの役割を明確に分けて活用することが、人事転職を成功に導く現実的な戦略です。

人事職の転職市場データと求人需要の現状

人事職の転職市場は、2026年7月時点で明確な拡大傾向にあります。

求人数の増加だけでなく、求められる人事の役割そのものが変化しており、転職を検討するうえで市場の全体像を把握しておくことは不可欠です。

求人数と転職決定数が示す人事市場の成長

株式会社リクルートが発表したプレスリリース「転職市場における人事関連職種の動向」によると、リクルートエージェントにおける人事関連職種の求人件数は2018年度を基準指数1とした場合、2022年度には2.40まで伸長しています。

転職決定人数も同期間で1.77倍に増加しており、求人数の増加ペースが転職者数の増加を上回る形で需要が拡大しています。

ポジション別に見ると、「人事制度構築系・組織系人事コンサル」と「採用・人員計画立案」の2領域が2018年度比で2.7倍以上と特に伸びが大きく、この背景には2つの構造的な要因があります。

1つは「構造的な人手不足」、もう1つは「人的資本経営の潮流」です。

リクルートが実施した「中途採用動向調査」では、中途採用計画に対して未充足であった企業の割合が80%前後の高い水準で推移しており、企業側の採用強化の動きが採用担当の人事ポジション需要を直接押し上げています。

一方、人的資本経営の文脈では、企業の人材マネジメント方針や人事制度を構築・運用できる人材の需要が高まっています。

doda（パーソルキャリア株式会社）が公開した「人事の転職市場動向2026下半期」によると、2026年下半期の人事職求人は「採用」「労務」「給与計算・社会保険」「人事制度」の各領域で増加が見込まれています。

特に「採用」ポジションは、2040年問題を見据えた長期的な人材確保の動きを背景に好調が続くと予測されており、「労務」ポジションは働き方改革や法令対応の強化を背景に需要が拡大中です。

人事職の平均年収と年収アップの実態

doda公式サイトが公表している人事職のデータによると、2026年時点での人事職の平均年収は529.7万円、年間ボーナスは111.7万円です。

同じ管理部門の「企画・管理系」職種全体の平均年収は547.5万円であり、人事職はこの水準に近い水準で推移しています。

月間残業時間の平均は21.2時間、年間休日の平均は118.6日という実態も公表されています。

採用担当や労務担当レベルでは年収350〜500万円台が一般的であるのに対し、人事マネージャー・人事部長クラスになると600〜1,000万円超のレンジに入ります。

HRBPについては、外資系企業での需要が特に高く、求められる専門性に応じて高い年収が提示されます。

人事職の転職で年収アップを実現した実績として、アガルートキャリアは2025年度上半期に平均102万円・最大504万円の年収UP、JACリクルートメントは2025年度にシニアHRBPへの転職で年収1,691万円・人事マネージャー候補で1,600万円という事例を公式情報として公開しています。

これらは特定のポジションへの転職例ですが、専門性と経験年数が積み重なるほど年収のレンジが大きく広がる職種であることを示しています。

未経験から人事への転職の難易度と現状

人事職は即戦力採用の傾向が強い職種ですが、「採用」と「労務」の2領域では未経験者を採用・育成しようとする企業も一定数存在します。

「採用」ポジションで未経験から評価されやすいのは、人材紹介・人材派遣・採用代行の営業職やキャリアアドバイザーとしての経験です。

採用に関する知見とコンサルティング型の営業経験があることで、未経験でも採用担当として即戦力に近い貢献が期待できます。

「労務」ポジションでは、事務業務の経験と社会保険・労働法規の基礎知識が評価の起点となります。

社会保険労務士や給与計算実務能力検定などの資格の勉強中であることをアピールすることも有効です。

doda公式の市場情報では、「人事は経営層と現場の橋渡し役として双方の立場に立ちながら業務を進める必要があるため、さまざまな立場の人とスムーズにコミュニケーションを取れる力が求められる」と説明されており、実務経験のない段階でもコミュニケーション能力・調整力・主体性などのポータブルスキルが評価の対象になります。

外資系や海外展開している企業では英語力が重視されるケースも多く、TOEICスコアなどをアピールポイントとして活用できる場面もあります。

2026年の人事転職市場で注目される3つのトレンド

2026年下半期の人事転職市場で実際に動いているトレンドを整理します。

1つ目は「人的資本開示への対応人材の需要拡大」です。

2023年3月期の有価証券報告書から大手上場企業約4,000社を対象に人的資本情報の開示が義務化され、2026年3月期からはさらに開示内容が拡充されました。

金融庁内閣府令の改正により、経営戦略と連動した人材戦略や平均年間給与の増減率などの新項目が加わっており、開示対応を推進できる人事企画・制度設計の経験者へのニーズが高まっています。

2つ目は「HRテック・AI活用人材の需要増」です。

doda公式の市場情報によると、勤怠管理や給与計算・社会保険の分野でクラウドやAIを活用した自動化が加速しており、給与計算・勤怠管理システムの導入・運用経験を持つ人材がより評価される傾向が強まっています。

人事DXの経験はポジションによってプレミアムが付くスキルとして市場に評価されつつあります。

3つ目は「採用機能の高度化に伴うダイレクトリクルーティング経験者の需要」です。

求人広告だけに依存しない採用手法の多様化が進み、ダイレクトリクルーティングの企画・運用経験、採用ブランディングの推進経験があると、採用担当ポジションへの転職で有利に働きます。

doda公式市場情報でも「ダイレクトリクルーティングの導入といった採用手法の選定や改善の経験が評価されやすい傾向にある」と明示されています。

人事転職を成功させるための選考対策

人事職の転職では、書類選考・面接ともに「採用担当者の視点を持った職種」ならではの厳しさがあります。

応募先企業の採用担当者は人事のプロであるため、職務経歴書の構成や面接での回答の質まで、人事の実力を判断する目を持っています。

この点を理解したうえで対策を立てることが、選考通過率を高めるうえでの大前提となります。

人事経験者が押さえるべき職務経歴書のポイント

人事職の職務経歴書で最も重要なのは「業務の範囲と規模の具体性」です。

JACリクルートメントをはじめ、複数の転職エージェントの公式サイトで共通して強調されているのは「担当していた企業規模・業務領域・具体的な実績数値」の3点です。

採用担当者が職務経歴書で確認しているのは「自社と同程度の規模・業種の採用・制度設計・労務管理を経験しているかどうか」であり、業務の規模感と業種の親和性が書類通過の鍵になります。

業務別に記載すべき具体的な数値の目安を整理します。

採用担当の経験がある場合は「年間採用人数・採用手法・採用ポジションの職種範囲」を必ず記載します。

「中途採用を年間50名担当」だけでは情報が不足しており、「エンジニア・セールス・コーポレートの3職種を対象に、エージェント15社とダイレクトリクルーティング3媒体を活用して年間50名採用、充足率92%」のような記載が評価を高めます。

人事制度設計・人事企画の経験がある場合は「制度設計の目的・対象人数・導入後の変化」を記載します。

評価制度の改定であれば「全社員600名を対象に評価制度を再設計し、導入後1年で離職率が12%から8%に改善」という形で因果関係を示すことが重要です。

労務・給与計算の経験がある場合は「担当対象人数・使用システム・対応した法改正の内容」を明示します。

「従業員1,200名の給与計算を月次で担当し、freeeおよびマネーフォワードを活用して業務を対前年比30%効率化」のような形で、HRテック活用の経験を加えると2026年の市場では特に評価されます。

人事の職務経歴書で陥りやすいのが「業務の説明だけで実績が書かれていない」状態です。

採用担当者は同じ職種のプロであるため、「採用業務を行いました」という説明だけでは何も判断できません。

「何を目的に、どんな手法で、どんな成果を出したか」を数値とともに記載することが書類通過の基本条件です。

また、人事職は企業によって業務の範囲が大きく異なります。

LHH転職エージェントの公式サイトでも「業界や企業の規模によって業務内容に大きな違いが出るのが人事職の特徴」と指摘されており、書類作成の際には在籍していた企業規模と担当業務の責任範囲を明確に記載することが推奨されています。

人事職の面接でよく聞かれる質問と対策

人事職の面接には、他の職種とは異なる独自の質問パターンがあります。

「採用のプロが採用される側に立つ」という構造上、人事担当者は応募者の回答の論理性・具体性・自己分析の深さを通常の面接よりも厳しく評価する傾向があります。

人事経験者の面接でよく聞かれる質問を整理します。

「なぜ人事を続けているのか・なぜ人事が自分に向いていると思うか」という本質的な問いは、多くの人事転職面接で確認されます。

「人が好きだから」という答えは採用担当者の耳には通り一辺倒に聞こえます。

自分のキャリアの中で「人事の仕事を通じて何を実現してきたか」という事実ベースの回答が評価されます。

「前職でどんな人事課題に取り組み、どう解決したか」という問いでは、課題の特定→施策の設計→実施→結果という流れでSTAR法に沿って回答すると論理的な印象を与えられます。

採用充足率・離職率・制度の導入前後の変化など、数値で裏付けられた回答が強みになります。

「当社の人事課題についてどう考えるか」という質問は、外資系・ベンチャー・成長企業の面接でよく出ます。

IRレポート・企業のプレスリリース・求人票の文言から企業の課題を読み取り、自分の経験とどう接続するかを準備しておくことが重要です。

この質問に具体的に答えられる候補者は、自社への関心と準備度が高いと評価されます。

未経験者が人事を志望する場合に聞かれる質問として「なぜ今の職種から人事に転職しようとしているのか」があります。

この回答では、単なる動機の説明だけでなく「これまでの経験のうち、人事の仕事に直接転用できる能力は何か」を具体的に示すことがポイントです。

営業経験者であれば「複数ステークホルダーとの折衝・数値目標の逆算管理・課題解決の提案力」が採用業務と親和性の高いスキルとして説明できます。

面接で共通して意識すべき点は「採用している側のプロが話を聞いている」という認識を持つことです。

曖昧な回答は採用担当者の評価を下げ、逆に明確な根拠と実績に基づいた回答は即戦力の印象を与えます。

年収・入社日の交渉はエージェントに任せるべき理由

人事転職において、年収・入社日の交渉は自分で行うよりもエージェントを通じて行うほうが有利に働くケースが多いです。

自分で年収交渉をする場合、相手は採用のプロ（人事担当者）であるため、交渉の場数と情報量において候補者側が不利になりやすい状況があります。

一方、転職エージェントは同一企業と過去に多数の取引実績を持っており、「この企業がどの程度の年収オファーをするか」「どういう根拠を出せば交渉が通りやすいか」を知ったうえで動けます。

アガルートキャリアは2025年度上半期に平均年収アップ額102万円・最大504万円という実績を公式情報として公開しており、エージェント経由の交渉が年収改善につながる具体例として参考になります。

年収交渉の際にエージェントを通じて準備しておくとよい情報として「現在の年収の詳細内訳（基本給・賞与・手当の区分）」「志望企業の同等ポジションの市場相場（エージェントから入手）」「自分の経験が企業にもたらす具体的な価値」の3点があります。

これらを整理したうえでエージェントに交渉を依頼することで、感情的でなく根拠のある交渉ができます。

入社日については、在職中の場合は引き継ぎに必要な最低限の期間を確保したうえで交渉することが重要です。

一般的な転職活動での引き継ぎ期間は1〜3ヵ月程度ですが、企業によっては2ヵ月以内の早期入社を求めるケースもあります。

エージェントはこうした企業側の希望と求職者の都合の双方を把握したうえで調整を代行するため、在職中でも無理のないスケジュール調整が実現しやすくなります。

人事転職エージェントを活用する流れ

転職エージェントを初めて利用する方や、過去に登録したがうまく活用できなかった方のために、登録から内定・入社までの具体的な流れと、各フェーズでのポイントを整理します。

人事転職特有の注意点も交えながら解説します。

登録から内定までの7ステップ

転職エージェントの活用は、大きく7つのフェーズに分けられます。

各フェーズで何をすべきかを把握しておくことで、転職活動全体を見通しよく進められます。

ステップ1 エージェントへの登録

公式サイトのフォームから氏名・経歴・希望条件を入力して登録します。

MS-JapanやJACリクルートメントなどの専門特化型エージェントは登録後に担当者からの連絡を受けて面談に進む流れが多く、dodaやリクルートエージェントなどの総合型は登録直後からスカウトや求人紹介が届く場合もあります。

在職中の登録でも問題なく、情報収集目的での登録も多くのエージェントで歓迎されています。

ステップ2 キャリア面談

専任のキャリアアドバイザーとオンラインまたは対面で実施します。

面談では現在の業務内容・転職の目的・希望条件・転職時期の目安を整理します。

この面談が後の求人提案の精度を大きく左右するため、「給与よりもポジションを重視したい」「特定の業務領域に絞りたい」などの優先順位を事前に整理してから臨むことをおすすめします。

人事職の場合は「採用なのか労務なのか人事企画なのか」という業務領域と「経験年数・担当してきた企業規模」を明確に伝えることが、的外れな求人提案を防ぐポイントになります。

ステップ3 求人の紹介と選定

面談の内容をもとに担当者が求人を絞り込んで提案します。

このフェーズでは「応募を急かされる」と感じるケースがありますが、焦る必要はありません。

紹介された求人の企業ページや公式IR情報を自分でも確認し、人事部門の採用背景や企業の成長フェーズを理解したうえで応募先を絞ることが重要です。

複数エージェントを並行利用している場合は、同一企業への重複エントリーが起きないよう管理することも忘れないようにしてください。

ステップ4 書類の作成と添削

職務経歴書の添削は多くのエージェントが提供しています。

特にマイナビ転職AGENTは回数制限なしで添削に対応しており、複数回のやり取りを経てブラッシュアップしていく使い方が可能です。

前のセクションでも触れたとおり、人事職の職務経歴書は数値実績と業務の具体性が書類通過率を左右します。

エージェントの添削を受けながら、応募先企業ごとに記載のポイントを調整することをおすすめします。

ステップ5 応募・書類選考・面接

エージェントが企業への推薦状を添えて応募します。

書類選考通過後は面接対策を受けながら選考に進みます。

面接対策の内容は「過去に同社を受けた候補者の傾向」「面接官が何を重視するか」など、エージェントが企業から直接収集した情報に基づいており、自力での対策とは質が異なります。

ヒュープロは最短21日内定の実績を公式サイトで公開しており、選考スピードが速い専門特化型エージェントの活用も時間効率の観点で有効です。

ステップ6 内定・条件交渉

内定後の年収・入社日・ポジションに関する条件交渉はエージェントが代行します。

直接交渉しにくい年収アップの要望も、エージェントを通じることで企業との関係を損なわずに交渉できます。

交渉の根拠として「市場相場との比較」「現職の条件」「入社後に担当するミッションの規模感」を整理しておくと交渉の精度が上がります。

ステップ7 退職手続きと入社準備

在職中の場合は現職の退職交渉と引き継ぎが最後のハードルになります。

一般的に引き継ぎには1〜3ヵ月かかることが多く、民法上は退職の申し出から2週間で退職できる権利がありますが、就業規則の規定との整合性も確認しておくことが円満退社につながります。

エージェントは退職交渉のアドバイスも提供しており、退職理由の伝え方や引き継ぎスケジュールの組み方などのサポートを受けることも可能です。

在職中の人事担当者が転職活動を進める際の注意点

現在人事部門に在籍しながら転職活動を進める場合、特有の注意点があります。

最も気をつけるべきことは「転職活動が職場にばれるリスク」です。

人事担当者は採用ルートを把握しているため、自社が利用しているエージェントや採用媒体への登録は情報漏洩のリスクがあります。

転職エージェントに登録する際は「現在の勤務先には情報を開示しないでほしい」と明示的に伝えることが必要です。

dodaのスカウトサービスは匿名レジュメを採用しており、在職中の転職活動でも個人情報が現在の勤務先に届かない仕組みになっています。

次に注意すべき点は「面談や面接の日程調整」です。

在職中は平日の日中に時間を作りにくいケースがあります。

多くのエージェントはオンライン面談に対応しており、夜間・土日の時間帯での面談も可能なため、登録時に希望の時間帯を伝えておくとよいでしょう。

JACリクルートメントは公式サイトのFAQで「土日・平日夜間など希望日に面談を調整できる」と明記しています。

また、人事担当者は採用を担当している立場上、転職活動中に自社の候補者と接触する可能性があります。

自社の採用プロセスに関わる情報を転職先に持ち出すことは守秘義務違反につながるため、面接でも「現職の採用手法や人事制度の詳細」を具体的に語りすぎないよう注意が必要です。

転職活動の期間については、在職中の場合は平均3〜6ヵ月かかることが多いとされています。

焦って選考スピードを優先しすぎると、ミスマッチが起きやすくなります。

ヒュープロのように最短21日での内定実績を持つエージェントもありますが、スピードよりも「入社後に満足できるかどうか」を軸に判断することが長期的なキャリアにとって重要です。

人事の転職に関するよくある質問

Q人事転職エージェントは無料で使えますか

A

人事転職エージェントは、求職者には一切費用がかかりません。

転職エージェントのビジネスモデルは、採用が成立した際に採用企業から成功報酬を受け取る仕組みです。

そのため、登録・面談・書類添削・面接対策・年収交渉・入社後のフォローまで、すべてのサービスを無料で利用できます。

注意点として、相談だけして応募しなくても費用は発生しませんし、途中でサービスの利用を停止しても請求されることはありません。

「転職を前提としないと使えないのでは」と思われがちですが、現職での市場価値の確認や求人の傾向を把握する目的での登録も、多くのエージェントで対応しています。

本記事で紹介したMS-Japan・アガルートキャリア・JACリクルートメント・リクルートエージェント・dodaなど12社すべてが、求職者の利用料は無料です。

Q人事が未経験でも転職エージェントを使えますか

A

未経験から人事職を目指す方も転職エージェントを利用できます。

エージェントによって未経験者への対応度合いが異なるため、自分の状況に合ったサービスを選ぶことが重要です。

人事未経験者にとって使いやすいエージェントは、20代・第二新卒層に強みを持つ総合型エージェントです。

マイナビ転職AGENTは「20代に信頼されている転職エージェントNo.1」を掲げており、未経験から人事職への転職サポートにも対応しています。

リクルートエージェントやdodaも未経験歓迎の人事求人を多く保有しており、まず幅広く選択肢を確認する起点として活用しやすいです。

アガルートキャリアは人事専門エージェントでありながら、未経験から人事職へのキャリアチェンジ支援も公式サイトで明示しています。

未経験者が「採用担当ポジション」から人事キャリアをスタートするケースが特に多く、コンサルティング型の営業経験や人材業界の経験があれば評価されやすい傾向があります。

なお、人事職は即戦力採用の割合が高い職種です。

doda公式の市場情報でも「近年は即戦力採用の傾向が強まっている」と記載されており、未経験からの転職は「採用」と「労務」のポジションへの絞り込みが現実的な入口となります。

Q転職サイトと転職エージェントはどちらを使うべきですか

A

転職サイトと転職エージェントは目的が異なるため、どちらか一方を選ぶのではなく、両方を組み合わせて活用するのが最も効果的です。

転職サイトは自分で求人を検索して応募するサービスで、タイミングを選ばず幅広く求人を確認できる点が利点です。

一方、転職エージェントはキャリアアドバイザーが求人提案から書類添削・面接対策・年収交渉まで一貫してサポートするサービスで、非公開求人へのアクセスと専門的なアドバイスが得られます。

人事転職においては、エージェントの活用が特に重要です。

前述のとおり、人事の重要ポジションほど非公開で募集されることが多く、転職サイトだけでは出会えない求人が多数存在します。

MS-Japanでは保有求人の約90%が非公開求人であり、こうしたポジションにアクセスするにはエージェント登録が必須となります。

dodaは転職サイトとエージェント機能の両方を1つのサービスで提供しており、自分で求人を探しながらエージェントのサポートも受けられる一体型の設計になっています。

「まず求人の全体像を把握してから絞り込みたい」という方にはdodaのような一体型サービスが便利です。

Q転職エージェントは何社同時に登録してよいですか

A

一般的には2〜3社の同時並行登録が推奨されます。

1社だけでは求人の選択肢や情報が限られ、5社以上に登録すると面談・応募管理・書類準備の負担が大きくなりすぎて、個々の選考への準備の質が下がるリスクがあります。

人事転職では「人事特化型1社＋総合型1社」の2社体制が機能しやすい組み合わせです。

人事特化型エージェントで深い専門アドバイスと非公開求人へのアクセスを確保しながら、総合型エージェントで求人の母数を広げるという役割分担が、転職の質と管理のしやすさのバランスとして最も現実的です。

注意点として、同一企業の求人に複数のエージェント経由で重複エントリーしてしまうと、採用担当者の印象が悪化するリスクがあります。

エントリーした企業名と経由エージェントを記録して管理しておくこと、また最初の面談時に「重複エントリーを避けたい」と担当者に伝えておくことをおすすめします。

Q人事転職で有利になる資格はありますか

A

人事転職で必須とされる資格は特にありませんが、業務領域によって評価される資格があります。

労務・給与計算分野では「社会保険労務士」が最も評価されます。

合格者でなくても「勉強中」と伝えることで意欲のアピールになります。

労働法規や社会保険の知識を体系的に持つことは、労務担当ポジションへの転職で大きな差別化要因になります。

doda公式の人事転職市場情報でも「労務ポジションの場合、社会保険労務士や衛生管理者などの資格があるとさらに評価が高まる」と説明されています。

採用分野では資格よりも「ダイレクトリクルーティングの実務経験」や「採用管理システムの活用経験」が実質的なスキルとして評価されます。

特定の資格よりも定量的な採用実績と採用手法の多様性が評価の軸となることが多いです。

人事企画・制度設計分野では「産業カウンセラー」や「キャリアコンサルタント」が人材開発・組織開発の領域で評価される場合があります。

国家資格であるキャリアコンサルタントは、従業員のキャリア支援施策や1on1の設計など、組織開発寄りの業務へのキャリアシフトを考える方に取得を検討する価値があります。

英語力については、外資系企業やグローバル展開の企業の人事ポジションへの転職では一定の英語スキルが求められることがあります。

JACリクルートメントの公式サイトにも「グローバル人事ポジションでは英語を用いたコミュニケーションに抵抗がない方（目安：日常会話レベル / TOEIC700点以上）」という要件が求人事例で確認でき、グローバル人事を目指す場合はTOEICスコアをアピール材料とすることが有効です。

Q在職中でも人事転職エージェントは使えますか

A

在職中でも転職エージェントは問題なく利用できます。

むしろ多くのエージェントは在職中の利用を前提とした設計になっており、夜間・土日のオンライン面談対応、在職中から転職準備を進めるためのキャリア相談など、在職者に配慮したサービスが整っています。

在職中の転職活動で特に重要なのは「現在の勤務先への情報漏洩リスクの管理」です。

エージェント登録の際は「現職へ情報を開示しない」と明示的に伝えておくことが必要です。

また、dodaのスカウトサービスは匿名レジュメを採用しており、現在の勤務先に転職活動が知られるリスクを抑えながら情報収集できます。

在職中の転職活動の平均期間は3〜6ヵ月とされており、余裕を持ったスケジュールで進めることが大切です。

特に人事職は採用計画や組織変更のタイミングに合わせて募集される求人も多いため、「今すぐ転職したい」という状況でなくても、情報収集から始める段階でエージェントに登録することには十分な価値があります。

参考・引用サイト